株式相場の梅雨明けをにらむように好業績銘柄を物色する動きが、わずかずつだが戻っている。26日の株式市場では高島屋（8233）など高額消費関連が買われた。調整の兆しがみえるとはいえ世界的に株式相場はまだまだ高値圏にある。投資マネーは自動車やハイテクなど米国発の貿易紛争の直接的な影響を受けやすいセクターを避け、利益率の高い消費関連株に向かっている。

高島屋は一時、前日比61円（6.6％）高の987円まで上昇した。25日発表した2018年３～５月期の連結決算は純利益が前年同期比13％増の58億円だった。同社は19年２月期の同利益について22％減を見込んでいることから、「ポジティブサプライズ（良い驚き）」との受け止めが広がった。化粧品などの高額品に対するインバウンド（訪日外国人）需要の根強さが確認できる。

この日は高島屋の連想でＪ・フロントリテイリング（3086）やエイチ・ツー・オーリテイリング（8242）など他の百貨店株にも買いが広がった。

米運用会社コロンビア・スレッドニードル・インベストメンツで日本株運用責任者を務める野本大輔氏は「訪日客消費は増加余地があり、長期視点での投資テーマになる」と話す。

自転車販売のあさひ（3333）は250円（17.5％）高の1680円まで上昇し、東証１部の値上がり率ランキングで上位に入った。利益率の高いスポーツバイクや電動アシスト自転車が好調で、25日発表した2018年３～５月期の単独決算は税引き利益が前年同期比15％増の22億円だった。

米株式市場では高級宝飾品のティファニーが高値を維持している。中国や日本で手ごろな値段の小物や食器の販売好調が投資家に評価されている。

人手不足に伴う販管費の増加は小売業に共通した利益の圧迫要因だ。それだけに利益率の高い高額品が売れている企業は、株式市場で相対的な優位性が高まる。一方、値引き販売による売上高の減少や販管費の増加が響き、25日発表した18年３～５月期の連結純利益が同33％減の47億円だったしまむら（8227）は急落した。

７月に入ると３月期決算企業の４～６月期決算発表が始まる。米保護主義への警戒感は根強いものの、強気派は好業績銘柄を選別する目を光らせている。

〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）　田中俊行〕

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