投資信託を保有している投資家の何割が利益を上げているのか。昨年と比べその割合は増加したようだ。

投信を販売する金融機関が金融庁の求めに応じ、昨年から自主的に公表を始めた共通の成果指標（ＫＰＩ）。２回目となる2019年３月末時点のデータを公表する金融機関がちらほら出てきた。今回初めて公表する金融機関もあり、一部は昨年と今年の２年分を同時に公表した。

共通ＫＰＩの公表が確認できた金融機関22社を対象に、ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が運用損益別の顧客割合についてまとめたところ、19年３月末時点で運用損益がプラス（含み益）の顧客割合が前年度を上回った金融機関が多かった。例えば野村証券は顧客の80％が含み益で、前年同月の77％から小幅に増えた。楽天証券とマネックス証券でも増加した。

含み益の顧客割合はその時々の相場環境に大きく左右されるほか、金融機関がどんな投信を積極的に販売したかや、積み立て投資の利用状況などによっても差が出る。

金融機関22社で利益が出ている顧客割合を一覧にまとめてみると、トップはセゾン投信の97.8％だった。前年度の84.9％から増え、顧客のほとんどが含み益となった。同社が運用・販売する「セゾン資産形成の達人ファンド」（96312073）は、2007年３月からの設定来リターンが104.65％（19年５月末時点）にのぼる。

２位は今回初めて公表したありがとう投信の94.8％。野村証券の80.0％が続いた。

22社のうち２年分を公表したのは16社。この中で11社は含み益の顧客割合が前回と比べて増加した。

（ＱＵＩＣＫ資産運用研究所　西田玲子、石井輝尚）