QUICK企業価値研究所アナリスト 谷林正行(2019/09/05)

・来期以降の増益見通しも据え置く
　企業価値研究所の20/3期通期の予想連結営業利益は530億円（前期比36％減）。1Qの減益率が大きかったが、概ね想定通りであり従来予想を据え置いた。デジタルカメラを手掛ける映像の事業環境は厳しく減益予想としているが、下期のウエートが大きいため今後の進捗を注視したい。来期以降の予想も据え置く。精機の半導体露光装置の伸びなどにより増益に向かうと想定している。

・露光装置は同業他社との比較で安定的に推移
　半導体露光装置、FPD（フラットパネルディスプレイ）露光装置はキヤノン（7751）も手掛けているが、近年キヤノンが計画未達となっているのに対してニコンはほぼ期初計画通りの販売実績で安定的に推移している。

・20/3期1Qは営業51％減益
　20/3期1Qの連結営業利益は93億円（前年同期比51％減）となった。映像の一眼レフの苦戦、精機のFPD露光装置の減少などが響いた。

・リスクファクター　～半導体・FPD市場への依存度の高さ、過当競争、為替など

・アナリストの投資判断　～当面の株価は現値付近で推移するとみる。デジタルカメラの進捗などは要注視
　当研究所では、当面の株価がほぼ現値並みで推移するものとみている。1Q決算発表前後の下げは同業のキヤノンの業績計画下方修正などで警戒感が強まったなか、1Q実績が大幅な営業減益だったため大きく下げたものと考えられる。しかし、同社とキヤノンの安定感の違いが認識されてきたことによって最近は下げ止まってきたようだ。しばらくはこの状況が続くものとみている。ただし、デジタルカメラの年末商戦などについては不透明感があるため慎重にみていきたい。

(提供：QUICK企業価値研究所）
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