IRの取り組みの一環で株主優待制度を導入

「学研グループは、40歳代後半の世代には学習と科学、20～30歳代は学研教室というイメージが強いようです。魅力あふれる商品とユニークなサービスを提供しつづけていることを、株主優待を通じて個人株主にお伝えしたいと考えています」というのは、法務部株式課の栗城氏。学研ホールディングスの株主優待は、2005年3月末にスタートした。導入のきっかけは株価だ。

右から井上課長、栗城氏

企業価値に対して市場評価が割安であったことから、IRの取り組みに着手。個人株主向けにホームページ、株主通信を充実し、株主優待制度を導入した。その効果もあり、個人株主数は約7,000人、総株主数に占める割合は9割を超え、株価は2,000円台から5,000円台と大幅に上昇した。

株主優待カタログには好奇心を刺激する出版物などをラインナップ

2017年の株主優待カタログには14種類の学研グループ商品がラインナップされた。そのなかで、1番の人気を誇るのが「学研の図鑑LIVE・2冊セット」。美しい写真満載で、解説が丁寧。ふろくのDVDには貴重な映像が収録されている。さらにスマートフォンにアプリをインストールすると、3D画像や動画を見ることができる。続いて高い人気を誇るのが「大人の科学マガジン」。2010年に休刊となった学研の「〇年の科学」を大人向けにリバイバルしたふろく付き科学ムックだ。

ちなみに株主優待のラインナップは毎年総入れ替えしている。「毎年、楽しんでいただけるように考えています」と栗城氏。「法務部株式課の4名が中心となり、グループ各社の協力のもと、学研グループの商品から株主優待品を選定しています。8月～9月はその作業で、てんてこ舞いです」と法務部株式課の井上課長はいう。

株主優待を受け取るには、はがきによる申し込みが必要だが、個人株主からの返信は8割以上と高水準だ。個人株主に株式保有理由についてアンケート調査したところ「株主優待」がトップになった。

今後は長期保有優遇制度、株主優待の拡大も検討

2017年の株主優待では、3年以上連続で3単元（300株）以上を継続保有している株主を対象に、長財布を抽選で10名にプレゼントした。財布職人が制作した逸品だ。これは20～40歳代男性に人気のアイテム情報誌「GetNavi」が立ち上げたサイト「ホン・モノ・ケイカク」の商品から選択した。長期保有の個人株主からの申し込みで、抽選倍率は非常に高いものになった。「抽選ではない形の長期保有優遇制度の導入は、鋭意検討中」（栗城氏）という。

また、株主優待のラインナップを拡大することも検討している。「学研グループというと出版をイメージされる方が多いですが、グループ内での売上比率は3割ほどです。現在は、学研教室などの教育サービス、医療福祉サービスの比率が高まってきています」（栗城氏）。株主優待品に、学研教室や医療福祉サービスの割引券を追加することについても、検討しているという。

学研ホールディングスは、株主優待を通じたコミュニケーションで、ファン株主拡大に取り組んでいる。

(提供：QUICK企業価値研究所）

本サイトに掲載の記事は、QUICK企業価値研究所が取材したものです。最新の株主優待内容は、必ず当該企業のホームページなどでご確認いただくようお願いいたします。
QUICK企業価値研究所では、各企業の株主優待の内容の詳細、優待の金額換算値などの情報を提供しております。ご興味のある方は、以下フォームよりお問い合わせください。
※ 個人投資家の方は各企業の株主優待情報等を「QUICKリサーチネット」よりご覧頂けます。サービスの詳細・ご利用方法はこちらをご覧ください。
※ なお、本サイト掲載記事の内容に関する個別のご質問にはお答えできかねます。ご了承ください。