QUICK企業価値研究所アナリスト 谷林正行(2018/08/31)

・来期も高水準の利益が続く見通し
　企業価値研究所の19/3期通期の予想連結営業利益は、700億円→760億円（前期比35％増）に引き上げた。高付加価値製品へのシフトなどによりデジタルカメラを手掛ける映像の1Qの利益が大幅に増加したことなどにより見直した。ミラーレスカメラへの本格参入により来期以降の映像も強気にみた。FPD（フラットパネルディスプレイ）露光装置の先行き不透明感が強まっているが、来期も高水準の利益を維持すると想定した。

・高級機でミラーレスカメラへ再参入
　同社は以前に小型イメージセンサーのミラーレスカメラ「Nikon1」を発売したが、この8月23日にフルサイズの大型センサーを使用した「Z7」、「Z6」を発表した。自社の一眼レフとの競合を恐れず、これらに続く製品を積極的に開発し、投入していけるか、今後の展開をみていきたい。

・1Qは映像が牽引し営業53％増益
　19/3期1Qの連結営業利益は190億円（前年同期比53％増）となった。映像の大幅増益が連結全体を牽引した。

・リスクファクター　～半導体・FPD市場への依存度の高さ、過当競争、為替など

・アナリストの投資判断　～ミラーレスカメラへの本格参入はポジティブ。当面の株価をやや強気にみる
　当研究所では、当面の株価はやや強気にみている。会社側の利益計画上方修正に加え、新型ミラーレスカメラの「Z7」、「Z6」が高級機志向であったことをポジティブにみたため。最近のデジタルカメラメーカー各社の動向をみると、高付加価値製品へのシフトが進んでいる企業の業績（利益）が良くなっている。今後の実際の販売動向を注視していく必要があるが、現時点ではポジティブに評価できる製品であると評価している。

(提供：QUICK企業価値研究所）
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