投信積立は長期の資産形成の手段として金融庁などが重要性を強調しているが、いまのところあまり浸透していないのが実情だ。2018年１月に始まる積み立て型の少額投資非課税制度（つみたてＮＩＳＡ）が投信積立の普及につながるかが注目される。

調査結果によると、投信積立は年収や金融資産額が多いほど利用率が高い傾向があった。年代別にみると30代の3.9％が最も高いが、年代ごとのバラツキはそれほど大きくなかった。

「積立預金・積立貯金」を利用している人は全体の9.7％で、「投信積立」よりも利用率が高かった。

※「日経リサーチ　生活実態調査データベース『データ・ア・ラ・モード』」のサイトはこちら↓
https://www.nikkei-r.co.jp/service/crm/alamode/

(ＱＵＩＣＫ資産運用研究所)

＝③に続く

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＜アンケート調査概要＞
・調査タイトル：「生活実態調査データベース『データ・ア・ラ・モード』定期調査 金融資産・銀行編」
・調査実施機関：日経リサーチ
・調査実施期間：2017年６月21～26日
・調査対象：15歳以上の一般個人男女
・調査地域：全国
・調査方法：インターネット調査
・回収サンプル数：８万8000サンプル
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