恐怖指数のVIXが急低下、「不安領域」脱す

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14日の米国市場で「恐怖指数」と呼ばれる米株の変動性指数(VIX)が大幅に4日続落した。一時、18.99まで下げて19割れとなり、下落率が23%を超える場面があった。VIXは20を上回ると、市場の不安心理が高まった状態とされる。終値ベースで「20」を下回ったのは2月2日以来で、「不安領域」をひとまず脱したかたちだ。 14日は2月限VIX先物、VIXオプションの満期を迎えて、VIXは朝方から急低下してスタート。1月の米消費者物価指数(CPI)が前年同月比2.1%上昇となり、市場予想(1.9%上昇)を上回ったことで債券安・株高が進むなか、引けにかけて一段と低下する流れとなった。 終値ベースでは2月2日(17.31)以来の水準となり、VIXが急騰した5日以降の上げをほぼ帳消しにした。 【VIX先物の5分足チャート】 (注)QUICK FactSet Workstationより (QUICKデリバティブズコメント) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

ビットコイン、相次ぐ不祥事にくすぶる下値不安 換金売りに警戒解けず

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インターネット上の仮想通貨ビットコインの下値不安がくすぶっている。欧米株安に一服感があり、前週のようなリスク回避の売りは見られなくなったため、相場は直近安値からはだいぶ戻した。半面、交換業者を巡るトラブルなどを嫌気してか、新たに流入してくるマネーの規模は細っている。既存の投資家がいつ換金売りに傾いてもおかしくないとの懸念は解けないままだ。 ビットコインの対米ドル相場は日本時間6日に約3カ月ぶりに1ビットコイン=6000ドルを下回った後、9000ドル前後まで持ち直したが、ここにきて動きが鈍くなってきた。14日9時30分時点では8600ドル台で推移している。買い手は下落時に売り持ちを増やしたディーラーの反対取引が中心で、商いは特に膨らんでいない。 情報サイトのコインマーケットキャップによると、14日6時前の時点で直近24時間の仮想通貨全体の売買高は173億ドル程度と、最も活況だった1月5日の700億ドル程度の4分の1になった。前週は何度か300億ドル台を回復したが、キープできなかった。 日本の仮想通貨交換業者コインチェックにおける仮想通貨NEM(ネム)の巨額流出事件に続き、イタリアの同業ビットグレイルでも通貨Nano(ナノ)の盗難が発覚。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによれば流出額はドル換算で1億7000万ドルに達した。ビットグレイルはツイッターで「顧客への全額返還はできない」と早々にさじを投げ、市場心理を冷やした。あまりにも早い白旗宣言に対し「ほんとうに盗まれたのか」と疑問の声が上がったほどだ。 コインチェックは13日、顧客が日本円でプールしているお金の出金を再開したものの、仮想通貨建て資産は留め置いたままだ。「前週にかけての相場急落を見ているだけに、いざ出金再開となれば換金売りが広がるのではないか」(国内証券のセールスディーラー)との警戒感が強まっている。ネム流出問題が起きた当初「出金を速やかに再開できれば市場全体のダメージは少ない」(ロンドンに拠点を置くヘッジファンド、ゼニファス・キャピタルの鈴木涼介氏)と楽観していた大口投資家の視線も厳しくなった。 仮想通貨のデリバティブ(発生商品)取引のプラットフォームを提供するレッジャーXではビットコインのプット(売る権利)オプションに高値が付きやすくなっている。今月12日は3月30日を期日とする権利行使価格1万ドルのプットが1ビットコイン当たり2520ドルで成立した。コール(買う権利)は前日13日に成立した行使価格1万5000ドルのオプションが1ビットコイン当たり1800ドル程度だったが、期日は12月28日とだいぶ先の話だ。 昨年12月21日に初めて取引が成立し、話題となった行使価格5万ドルのコールオプションは今月13日、1ビットコイン当たり276ドルのコストで取引された。コストは昨年12月時点の3600ドル前後の1割にも満たない。「ビットコインは18年も上昇するかもしれないが、5万ドルは当たればもうけものの世界」――。昨年末に先高一辺倒だった相場観が、わずか2カ月でいかに劇的に変わったかを象徴している。 【日経QUICKニュース(NQN) 編集委員 今 晶】 ※NQNが配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

円急伸 根雪の売り持ち解消進む 黒田総裁「再任」で前提崩壊?

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14日の東京外国為替市場で円相場は急伸し、一時は1ドル=106円84銭近辺と米大統領選直後の2016年11月14日以来、1年3カ月ぶりの高値を付けた。前日13日の米株価が上昇したにもかかわらず14日の日経平均株価が一時大きく下げ、「きょうは動かない」とたかをくくっていた為替関係者の驚きを誘った。海外投機筋を中心にリスク回避の円買いが改めて進んだ。 「日銀の黒田東彦総裁が再任されると前週末に伝わり、海外勢の間に緩和縮小の思惑が再び強まった」。FXプライムbyGMOの高野保統チーフ・ストラテジストは日本株安・円高に歯止めがかからない理由について、そう解説する。 黒田氏は昨年秋以降、過度の金利低下が金融仲介機能の低下を通じて緩和効果を反転させる可能性に触れたり、物価上昇の兆候があると述べたりした。さらに日銀は1月9日、唐突に超長期債の買い入れ額を減らした。高野氏は「海外勢にとって、黒田体制は緩和策からの『出口』を目指し続けていると映っているのではないか」と深読みしていた。 欧米やアジアには、日本の積極緩和策の長期化を前提に根雪のように積みあがった円の売り持ちがある。ただでさえ相場が荒れてリスクをとれなくなっているところに日銀緩和の前提が崩れれば、持ち高整理の機運は高まらざるをえない。 米商品先物取引委員会(CFTC)が毎週まとめているシカゴ先物市場の建玉報告によると、投機筋をあらわす「非商業部門」の円の売越額は円高進行時にもあまり縮まらず、6日時点でも11万2876枚と10万枚の大台を超えていた。市場では「新たにユーロや英ポンドを対ドルで買い、対ユーロや対ポンドで円売りの『合成ポジション』を作るなどしてどうにか円の売り持ちをキープしようとしている」(外国証券東京拠点の為替ディーラー)との指摘が多い。反動のエネルギーは相当たまっていると受け取れる。 円が昨年9月に付けた17年通年の高値である1ドル=107円32銭を上回ったことで、チャート分析上は16年11月高値の101円19銭近辺まで節目らしい節目がなくなった。あえていえば区切りのよい105円ちょうど前後になる。円の上値余地の大きさが意識される状況だ。 【日経QUICKニュース(NQN) 編集委員 今 晶】 ※NQNが配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

円急伸、一時106円台 日経平均VI(145)と連動

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14日の東京外国為替市場で円の対ドル相場が正午すぎに急伸。一時1ドル=106円台後半と2016年11月以来、1年3カ月ぶりの円高・ドル安水準を付けた。 ドル円の106円台突入に合わせ、日経平均ボラティリティ―・インデックス(VI、145)も33に乗せた。その後、ドル円が107円台に戻す場面では、日経平均VIも31近辺まで低下するなど、連動する動きになっている。 ドル円相場が、2017年9月8日につけた17年の円最高値(107円32銭)をあっさりと突破したため、「個人投資家は戦意喪失パターンに入ったかもしれない」(国内証券情報担当者)との声も漏れている。 (QUICKデリバティブズコメント) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

FP・IFAへの相談、経験者の6割は「今後も利用したい」【個人意識調査(6)】

資産運用研究所

QUICK資産運用研究所は2017年12月、全国の20~60代の個人を対象に「個人の資産形成に関する意識調査」を実施した。個人に資産形成の取り組み状況などを聞く調査は、16年12月に続いて2回目。日経リサーチを通じてインターネット経由でアンケート調査を実施し、5132人から回答を得た。 調査結果はQUICK Money Worldに順次掲載する。 ◯調査概要はこちら   ■FP・IFAへの相談、富裕層ほど利用 資産形成・資産運用について、FP(ファイナンシャルプランナー)やIFA(独立系金融アドバイザー)に相談したことがあるか聞いたところ、有料と無料を合わせて「相談したことがある」が全体の8.4%にとどまった。一方、「必要性を感じない」との答えは41.9%にのぼった。 金融資産保有額で区分してみると、有料相談でも無料相談でも金融資産の保有額が多い富裕層ほど「相談したことがある」の比率が高くなる傾向があった。 ■FP・IFAの相談経験者、6割は「今後も利用したい」 FP(ファイナンシャルプランナー)やIFA(独立系金融アドバイザー)を利用した経験がある人に対し、今後も利用したいかどうかを聞いたところ、「利用したい」もしくは「どちらかと言えば利用したい」との前向きな答えが59.3%にのぼった。FP・IFAの利用者はまだ少ないものの、実際に相談したことがある人の満足度は比較的高いようだ。 (QUICK資産運用研究所)

ドル円、1ドル=107円台 節目抜けなら100円台も視野

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ドルの対円相場に下落圧力がかかっている。13日のニューヨーク外国為替市場でドルは対円で一時1ドル=107円40銭まで売られ、2017年9月8日につけた17年の安値(107円32銭)に迫った。世界的な株安の余波が続くなか、節目を更新すればドル安・円高に弾みがつきかねない。 13日のドル安進行は、米株が下げる場面で米長期金利の指標となる10年物米国債の利回りが低下(価格は上昇)したのが主因。昨年末以降、ドルと米長期金利の連動性が薄れ、米金利が上昇してもドルは下落していたが、再び以前の関係を取り戻しつつある。 SMBC日興証券の野地慎チーフ為替・外債ストラテジストは「足元では米国10年債利回りにピークアウトの兆しが見えるなか、ドル円が下落するという反応が見られている。あといくばくかの米国10年債利回りの低下があれば、ドル円が17年9月8日安値107円32銭をブレイクする」と予想。ブレークした場合、「108~114 円という2017年のドル円レンジのほぼ完全な『下方シフト』が生じる」という。 シティグループ証券の高島修チーフFXストラテジストは14日のリポートで、日銀の黒田東彦総裁の再任報道を巡り安倍晋三首相が「白紙」と発言したことが円高・ドル安を招いたと指摘。ドル円は「2016年6月以降の上げ幅の61.8%押し(106円50銭前後)を下値メドに下値警戒が必要な局面」とみていた。そこから先は月足の雲の下限(100円60銭前後)までドル円を下支えするテクニカルな要因は見当たらないという。   【QUICKナレッジコンテンツグループ・大谷篤】

円高じわり、107円台 店頭FXのドル円ポジションは?

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円相場がじわり円高方向に傾いている。ドル円は一時、1ドル=107円台半ばまで上昇し、円の昨年の高値である107円32銭をうかがう展開にある。ドル円相場の需給で存在感を示す日本の個人投資家、いわゆる「ミセス・ワタナベ」はどう動いているのか。 外為証拠金取引(FX)や海外通貨先物の統計を一覧できる「QUICK店頭FX建玉統計」でみると、店頭FXのドル買い残高は11%増えた。対照的に売り残高は36%も減少。ドル買いの比率は82%に達し、14年6月以来の高水準に跳ね上がった。 ※「QUICK店頭FX建玉統計」http://www.quick.co.jp/page/fx_position.html 「ミセス・ワタナベ」の動向に詳しい外為どっとコム総合研究所の調査部長、神田卓也氏によると、「個人は昨日も買い越し。投げを上回る押し目買いが入ったようです。逆張り戦略を変える気はなさそうに見えます・・・」とのこと。 日本の個人投資家は「投げ」を上回る「ドル買い」に賭けているもようだ。 【QUICK Money Worldの公式ツイッター】https://twitter.com/QUICK_QMW/status/963530403947556864   <ドル円とQUICK店頭FX建玉>   (QUICKデリバティブズコメント) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

VIX先物の清算値、価格操作か 当局が調査 米紙報道

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米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)電子版は13日、恐怖指数とも呼ばれるVIXに関して「先物の清算値算出で価格操作されているとの主張を受け、米規制当局が慎重に調べている」と報じた。 VIX指数は、S&P500のオプションのボラティリティを元に算出されているが、VIX先物に影響を与えようとしてS&P500のオプション価格を意図的に操作したのではないかと金融業界の自主規制団体である金融業界規制機構(FINRA)が調べているという。 ただ、法律家や学者からは価格操作は難しいのではないかとの指摘が出ているとのこと。 VIXの価格操作疑惑に関しては、12日にロイターが「VIXの操作が行われたと告発する書簡が米証券取引委員会(SEC)と米商品先物取引委員会(CFTC)に提出された」と報じたばかり。匿名の書簡では、S&P500のオプションのクオートを提示するだけでVIXを操作することが可能だと主張していたといい、VIXが激しい動きとなる中で関心が高まっているもようだ。 13日のVIXは3日続落して2.50%安の24.97で落ち着いて終えた。 (QUICKデリバティブズコメント) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

楽天(4755)の株価、三木谷社長「実力が反映されていない」 昨年来高値から3割安

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楽天(4755)の三木谷浩史会長兼社長は13日午後、2017年12月期決算に関する説明会で、同社株の動向について「我々の実力が反映されていない」と述べた。株価は昨年6月につけた昨年来高値から3割超下落している。 三木谷氏は「まだ電子商取引(EC)を含めてエコシステム(経済圏)を拡大する時期」と説明。19年中のサービス開始を目指す携帯電話事業について、外部企業との提携や人材採用、資金調達などサービス開始に向けた準備が進んでいるといい、「準備万全だ」と述べた。「(クレジットカードの)『楽天カード』と並ぶ形で重要な戦略となっていく」とも語り、積極的に投資する考えを示した。 朝日火災海上保険(東京・千代田)の買収で参入する損害保険事業については「総合的な保険サービスの提供が可能になる」と説明。「旅行など様々な形で相乗効果がある」と述べ、「楽天トラベル」など既存事業と連携する利点があるとの考えを示した。 楽天が13日発表した2017年12月期の連結決算(国際会計基準)は、純利益が前の期の2.9倍の1105億円だった。クレジットカードなどの金融部門が伸びた。投資先である海外の「ライドシェア(相乗り)」サービスの好調に伴い計上した評価益も寄与した。 売上高にあたる売上収益は21%増の9444億円。グローバルの流通総額は12兆9000億円と21%増えた。「楽天市場」を含む電子商取引(EC)事業の流通総額は1割超伸びた。クレジットカード「楽天カード」の会員数が増え、カードのショッピング取扱額は2割強伸びた。 営業利益は90%増の1493億円だった。クレジットカードを主力とする金融部門のセグメント利益は1割増加。一方、EC事業は減益だった。販促費ががさみ、爽快ドラッグなどの買収効果で補えなかった。 【日経QUICKニュース(NQN) 神能淳志】 ※NQNが配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

株価大荒れの1週間、投信マネーが向かった先は?

資産運用研究所

世界的に株式相場が大荒れとなった前週(2月5~9日)は、国内株式市場で日経平均株価が週間で1891円(8.1%)下げた。そんな中で投資信託を通じてマネーはどこに向かったのか。国内公募の追加型株式投資信託(ETF除く)を巡る資金動向を追った。 ■「国内株式型」に資金流入 QUICK資産運用研究所の推計によると、投信全体では、前週を通して2665億円の資金が流入した。1月は月間で9308億円の資金流入超だったが、株式相場が大きく調整した前週も資金流入の勢いは止まらなった。 投資対象の地域や資産などで区分した投信分類別でみると、資金流入が著しかったのは「国内株式型」で1053億円の流入超だった。主に中小型株に投資するタイプよりも、大型株も含めて投資するタイプの投信を中心に資金が集まった。 ■EV・ロボット関連が人気、海外REIT型から資金流出 個別にみると、引き続き電気自動車(EV)やロボットをテーマにしたファンドが人気を集めた。株価が下がったところを買う動きもあったようで、株価指数の日経平均に連動するタイプにも資金が流れこんだ。 次いで流入超が大きかったのは、世界の債券に投資する「グローバル債券型」。世界の株式で運用する「グローバル株式型」も流入超だった。 一方で、資金流出が目立ったのは海外の不動産投資信託(REIT)で運用する「海外REIT型」。相次ぐ分配金の引き下げに加え、米国の長期金利上昇による運用悪化などを受けて資金流出が続いている。 (QUICK資産運用研究所) 

「グローバル・ロボティクス株式(1年)」と組み合わせに適した投信は? 「相関係数」活用術

資産運用研究所

いま保有している投資信託と組み合わせて別の投信を購入したいが、どんなファンドを選べばいいか分からない――。そんなときに参考になるのが「相関係数」だ。 主に先進国の株式に投資するタイプの投信で「グローバル・ロボティクス株式ファンド(1年決算型)」(02311158)を選んだ。この「先進国株式型」投信との組み合わせに適したファンドを探す。 まず検証するのは、比較的近い値動きをするバランス型の「投資のソムリエ」(4731312A)との相性。様々な資産に投資する「バランス型」だ。「先進国株式型」と「バランス型」の相関係数は0.93と高い。 5対5の割合で投資した「合成」のリターン(分配金再投資ベース、週次1年・年率)は11.49%。「グローバル・ロボティクス株式(1年)」だけに投資した場合の21.81%と「投資のソムリエ」だけに投資した1.17%の中間となる。 価格変動を示すリスク(標準偏差、週次1年・年率)は「グローバル・ロボティクス株式(1年)」だけに投資した場合が16.02%で、「投資のソムリエ」は3.04%。2ファンドの平均を単純に計算すると9.53%になる。実際にこの組み合わせで同額ずつ投資した「合成」のリスクは9.12%で、平均値より0.41ポイント低くなる(図1参照)。この差がリスク低減の効果だ。 <QUICKの情報端末「Qr1」を使って簡単に比較> 次に国内株式型の「三井住友・げんきシニアライフ・オープン」(79311005)との組み合わせを見てみる。「先進国株式型」と「国内株式型」の相関係数は0.60と、バランス型との組み合わせより低い。 「合成」のリターンは28.34%で、「グローバル・ロボティクス株式(1年)」と「げんきシニアライフ」の中間の値になった。「合成」のリスクは13.90%で、2ファンドの平均(14.80%)を0.90ポイント程度下回る(図2参照)。 リスク低減効果は相関係数が小さい「先進国株式型」と「国内株式型」の組み合わせの方が大きくなった。 このようにリターンはどちらの組み合わせでも2つのファンドを足して半分にした数値を維持する一方、リスクの低減幅は相関が低い組み合わせの方が大きくなった。複数のファンドに投資して分散効果を上げるには、相関が低く値動きの傾向が異なるファンドの組み合わせが有効と言える。 (QUICK資産運用研究所 望月瑞希)

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