恐怖の目安は「20」より「17」 VIX急騰もう一つの読み方 

QUICKコメントチーム=本吉亮、片平正二 14日の米国市市場では、中国やドイツの経済指標の悪化を理由に債券高が進み、2-10年債利回りが逆転する逆イールドが約12年ぶりに発生した。景気後退を示す逆イールドを受けてダウ工業株30種平均が今年最大の下げ幅を記録するなど、米主要指数が大幅安となる中で恐怖指数(VIX)が急騰した。リセッション入りに対する警戒感やボラティリティーが高まり、株式市場の先行き不透明感をより強める状況だ。 VIXは前日比26.14%高の22.10と急反発し、終値ベースで投資家心理の不安感を示すとされる20を上回っている。一般的には心理的な節目の20を超えるとリスクオフ、それ以下になるとリスクオンとされるが、直近のNYダウとVIXの関係性をみると、VIXが17を超えると相場が調整局面を迎え、それ以下になると堅調な相場になることがうかがえる。 また、BMOキャピタルマーケッツは14日付のリポートで、「最近の米株の弱さはVIXの急上昇と一致している。この市場環境を考えると、今後数カ月のうちにさらなる上昇が予想されるが、我々の研究によれば、それは米株の長期的なパフォーマンスの大きな障害になる事はないだろう」と指摘した。 1990年に遡ってVIXの上昇率が25%を超えた時のその週とその数カ月先のS&P500のパフォーマンスを分析したところ、VIXが急騰した後に短期的にS&P500は横ばいからわずかなプラスに転じたといい、その後の3カ月では上昇を記録していたという。急騰後の1カ月後、3カ月後、6カ月後を比べればそれぞれ1.1%、3.3%、5.4%上昇したといい、VIXの急騰に伴って下げた局面では逆に押し目買いのチャンスになるとみていた。 ※QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。またQUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

7月の50bp利下げに否定的 FRBのMr.ハト派の発言、思惑呼ぶ

25日にセントルイス地区連銀のブラード総裁がブルームバーグTVとのインタビューで「大きな行動を取る必要があるとは思っていない」と述べて50bpの利下げに否定的な見方を表明した。ブラード氏は18~19日に開かれた米連邦公開市場委員会(FOMC)で唯一利下げを主張したハト派の人物だった。さらにこの日は、米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長がニューヨークで行われた講演で「金融緩和の必然性は高まっているが、個別のデータや短期的な心理の振幅に過剰反応しないようにも注意している」「FRBは短期的な政治圧力から保護されている」などと述べて早期の大幅利下げに否定的な見方を示した。 CMEグループのFedウォッチツールで7月FOMCでの50bp利下げの織り込み度は34.3%となり、前日(42.6%)から低下して3割台となった。 パウエル氏やブラード氏の発言を踏まえ、エバコアISIは25日付のリポートで「ブラード氏がFOMCを主導する形で発言したとは思えないが、6月に25bpの利下げを主張していた人物が7月の50bp利下げを後押しする準備ができていないという事実は、7月FOMCでの50bp利下げに対する思惑を冷却するに違いない」と指摘した。その上で同社の基本シナリオとしては「7月に50bpの利下げを行うのではなく、7月・9月に25bpずつの利下げを行うだろう」と指摘。さらに「ブラード氏の発言は、金融政策の判断が市場より遅れて緊急利下げとなりかねない『ビハインド・ザ・カーブ』ではなく、予防的に先んじて利下げに動く『アヘッド・オブ・ザ・カーブ』をFOMCが検討しているとみられる我々の判断を補強するものだ」とも指摘していた。 ■米債ボラティリティー(青)は高止まり(QUICK FactSet Workstationより) 米国債の先行きボラティリティを示すメリルリンチのMOVEインデックスは高止まりしている。25日には74.22となり、6月に入ってからは60を大幅に上回った状況が続いている。この日は50bpの利下げ観測が後退した割には、株安に加え、6月の米消費者信頼感指数が1年9カ月ぶりの水準に悪化したことを受けて債券が買われる展開だった。恐怖指数のVIXがやや上昇する一方、MOVEインデックスが高止まりしていることから米債市場発の激しい値動きが警戒されそうだ。(片平正二) ※QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。またQUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

関税ショック VIXが4カ月ぶり20台、日経平均2万円割れの声も

貿易戦争が全面対決モードに変わった。13日の米国市場で恐怖指数のVIXが3営業日ぶりに急反発。終値は28.11%高の20.55と、投資家心理の不安感を示すとされる20の大台を1月22日以来、4カ月ぶりに上回った。 10日にトランプ政権が対中関税を引き上げ、中国も13日に米国に対して報復関税措置を取ると発表したことを受け、主要指数は大幅安の展開に。S&P500指数は2.41%安で急反落した。月間ベースでは4.54%安となって5月の下落率としては既に2012年5月(6.26%安)以来、7年ぶりの大幅安を記録しそうな情勢となっている。 UBSは13日付のリポートで、S&P500指数が2019年末までに2550に達すると予想した。13日終値(2811.87)から9%超の下げを見込んだことになる。リポートでは米連邦準備理事会(FRB)による金融引き締めの影響について完全に織り込んでいないとしながら、「株式を含む主要指標が政策金利の変動を織り込むには約18カ月かかる」などと指摘していた。 日本株にも関税ショックは波及している。JPモルガン証券は13日付リポートで「日経平均株価は2万円割れのリスクも十分ある」との見方を示した。世界的なPMI(景況感指数)の低下に歯止めがかかっていないほか、3月期決算企業の慎重な業績見通しを受けて、アナリスト予想の下方修正も今後相次ぐと予想されるため。同様の理由で株価が大きく値下がりした2018年10月以降の調整に近い動きになるとみている。一方で「景気後退局面で赤字企業が続出するという状況ではない」として、株価純資産倍率(PBR)1倍となる水準(1万9500円)が下値メドになるとも指摘。相場の調整局面での推奨銘柄として、人気銘柄を除くディフェンシブ株を挙げた。(片平正ニ、松下隆介) ※QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。またQUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

VIX、溜まる急騰マグマ 先物ショート18万枚超の最高水準

6日の米国市場で恐怖指数のVIXが3営業日ぶりに急反発し、19.96%高の15.44で終えた。5日にトランプ大統領がツイッターで「中国は2000億ドル分の製品に10%の関税を支払っているが、金曜日(10日)に25%に上がる」とつぶやいたことで貿易紛争懸念が高まって米主要指数が大幅安となる中、一時はVIXの上昇率は46.07%に達した。 米商品先物取引委員会(CFTC)によればVIX先物の投機ポジションは5週連続でショート幅が拡大。4月30日時点で18万359枚のネットショートとなり、QUICK端末で確認できる2004年7月27日以降で過去最高水準を記録していた。米中の貿易協議にやや不透明感が残る中、VIXが急騰しやすい状態にあることは警戒されそうだ。(片平正ニ) ※QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。またQUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

最高値に迫る米株、恐怖指数が半年ぶり低水準 VIX先物はショート拡大

12日の米国市場で恐怖指数のVIXが3日続落し、7.75%安の12.01で終えた。一時は11.95まで下げて2018年10月5日以来、6カ月ぶりの低水準を付けた。 S&P500指数が2018年10月4日以来、半年ぶりに2900台を回復して終え、昨年9月に記録した史上最高値(2930.75)にあと0.8%に迫る中でVIXの低下基調が続いた。 ■恐怖指数のVIX(青)とS&P500指数(赤) 米商品先物取引委員会(CFTC)が12日に公表したVIX先物の投機ポジションは16万4383枚のネットショートとなり、2週連続でショートが拡大した。ショート規模としては2017年10月17日以来、1年6カ月ぶりの高水準となる。VIXの低下基調が続く一方で高水準のVIXショートが溜まっていることから、VIXの急騰局面では巻き戻しが警戒されそうだ。(片平正ニ)     ※QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。またQUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

英ポンドが乱高下、英国版恐怖指数は反発 EU離脱案否決

聞いていて気の毒になるぐらいのガラガラ声だった。この日、一番荒れていたのはメイ首相の喉、次に外為市場、続いて英株式市場。議会の荒れもようはある意味、想定内といったところか。 英議会下院は日本時間13日未明、欧州連合(EU)からの離脱協定案を再び大差で否決した。外為市場では直後に英ポンドが対円で146円台に上昇したが、すぐに押し戻された。 英ポンドは採決前にも大きく振れた。欧州時間朝方は147円前後でのもみ合っていたが、英国のジェフリー・コックス法務長官が、EUとの共同文書に関して「法的に保証するものではない」との見方を示したことで、144円台に急落する場面もあった。   ★英FTSE100版恐怖指数(VFTSE、グラフ緑)と恐怖指数VIX(グラフ青) (QUICK FactSet Workstationより) 12日の英国市場では英FT100版の恐怖指数であるVFTSEが3営業日ぶりに反発して4.93%高の13.30で終えた。採決が控える中で主要指数は狭い値幅でのもみ合いとなったが、コックス法務長官が現地時間昼前に、アイルランド国境のバックストップを巡ってEUのルールから一方的に抜けられない「法的リスクは残る」との見解を示すと、通貨安を受けてFT100が上昇した。欧州版恐怖指数のVSTOXXは2.25%安の13.83で続落して終えたが、英FT100は株高にも関わらず、ボラの低下基調がやや一服する展開だった。 英議会は13日に「合意なき離脱」の是非を問う採決を行い、否決されれば14日に「離脱延期」を採決する予定となっている。(池谷信久、片平正ニ) ※QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。またQUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

証券営業の凄腕たち【Episode3】何度も対話、顧客回り5年半で地球9周分

証券営業の凄(すご)腕担当者に情報収集や銘柄選別法の極意を聞く「証券営業・私の戦略」、3回目は野村証券ウェルス・パートナー課の課長、並木孝裕さん。自ら重要顧客の対応をしつつ営業統括として支店営業の責任を負うベテランだ。地方支店時代、地球約9周分の距離を営業車で回ったエネルギッシュさに加え、株価や金利を含め常に30~40種類の経済指標をチェックしデータを根拠に商品提案する緻密な営業スタイルが、顧客の信頼を獲得している。 野村証券 並木孝裕氏 なみき・たかひろ  2002年明大卒、日興コーディアル証券(現SMBC日興証券)入社、吉祥寺支店に配属、09年3月に同社を退社し、同年4月野村証券入社、本店ウェルスマネジメント部に。12年3月から約5年半の新潟支店時代を経て17年8月渋谷支店、現在はウェルス・パートナー課長として支店の営業を統括。これまで営業部門長表彰(旧CEO表彰)8回受賞、お客様満足度調査入賞1回。39歳、埼玉県出身 ――顧客対応で心掛けていることはありますか。 「電話でのご連絡ももちろんですが、直接お会いして顔を見て話をするのが基本です。約5年半の新潟支店時代、クルマの運転距離は約35万キロメートル。地球9周分くらいお客様先を回りました。何度も会話をして心の底で考えていることを聞ける関係になってもらうことが重要です。自分がされて嫌なことは絶対にしません。『何日までに返事をします』とご回答いただいた時期までは一切連絡しません。若いときには数字ほしさに事前に連絡をしてしまいがちですが、急(せ)かされたお客様は嫌な思いをします」 「また我々がもつ情報を分かりやすく伝えたうえで、お客様自身にきちんと判断していただかなくてはいけません。たとえば投信ですが、信頼できるファンドが運用している商品は、株価が上がった銘柄の保有比率は上がり、下がった銘柄の保有比率は下げていることが後の運用報告書で分かります。そうした事実を3カ月から半年かけて見てもらったうえで商品提案すれば、納得して購入してもらえます。単純に株価が上放れしたから買いましょう、下抜けしたので売りましょうという提案スタイルでは、高い手数料を払ってまでなぜその商品をいま買わなくてはいけないのか、お客様にわかってもらえません。手数料を払ってでも購入してもらえる根拠を示す必要があります」 30~40種類の指標に目配り、データで提案 ――情報収集面ではどのような指標に注目していますか。 「世界経済の中心である米国の指標は影響が大きいので特に気にして見ています。失業率や賃金の上昇率がわかる雇用統計や新規失業保険申請件数を見て、いまお金が使える環境にあるのかを考えます。米国の家計の資産と負債の比率もチェックしますし、消費者信頼感指数やISM製造業・非製造業景況感指数、小売売上高はもちろん、自動車と不動産関連などの指数を見ます。住宅指標に関しては新築住宅着工件数や許可件数のほか、中古住宅の在庫と価格の推移も確認します」 「金融政策では米連邦準備理事会(FRB)のHPをみます。償還を控えたレポ取引がどのくらいあるかなどを開示しているからです。米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事録もそうですが、影響力のある人の発言は確認します。バルチック海運指数やダウ輸送株指数も含め、忘れない限り全部拾うようにしています。確認する指標は株価や金利も含めると30~40種類になるでしょうか。話題性のある市場・金融関係者が配信しているメールマガジンもいくつか読んでいます」 ――市場に変動があったときはどんな指標を注視しますか。 「(相場の変動率を示す)VIX指数は毎日見ています。特段の材料がなくても何か起きるときに激しく反応する指標もあります。たとえば企業のCDS(クレジット・デフォルト・スワップ)市場。リーマン・ショックが起きるときにCDS市場で保証料率が急上昇したことが強く記憶に残っています。金利については10年債の金利ではなく、1カ月先、3カ月先のロンドン銀行間取引金利(LIBOR)を見ます。金融機関同士のお金の貸し借りの金利であるLIBORは、金融危機時に信用リスクが上がっている貸付先の金利上昇を受け、高まるからです」 過去の金利観を基に相場観を共有 ――日ごろ株価の分析で役に立つノウハウがあれば教えてください。 「1株あたり利益(EPS)と株価収益率(PER)の推移を確認しています。企業が今期、来期とどのくらいの利益を出せるのか見たうえで、過去のPERの水準と比較して売られすぎていないか考えてみます。現状では日本企業も米国企業も利益がかなり出ているので、お客様に訴える一つの指標になります」 「過去の金利観をしっかり持っていることも大切です。1980年台末のバブルの時は非常に金利が高かった一方で、株式の配当利回りは0%台でした。現在は当時と比べ金利は下がり、自社株買いをする企業も増えて配当利回りは高くなっています。こうした経緯を考えれば、いまは株の方が割安だとも考えられます。EPS、PER、金利の推移をチャートで示してお客様に見せると納得してもらえることが多いです。しっかり説明し相場観をきちんと共有しているので大きな金額を預けてもらえます」 ――営業統括として顧客からの苦情対応も多いのでは。 「きっかけを尋ねると、9割方こちら側に落ち度があります。たとえば担当者が会いにもいかずにいきなり目論見書を送りつけてきたという場合や、会いに来てほしくはないが市場が動いたときに電話くらいほしいというケースもあります。理由は様々ですが、間違いなく言い分があります。とにかく感情的にならずその言い分がわかるまで話を伺い続けることが重要です。ひとつひとつ丁寧に応えていけば、関係が好転するのは早いです。実際、一時期関係が思わしくなかったのに現在は100億を超える運用を任せてくれるようになったお客様もいます」 落ち着いた口調ですらすらとこちらの質問に的確に回答する並木さん。30代とは思えない安定感は、2013年下期から8期連続で部門長表彰を受けてきた自信に裏打ちされている。新しい担当になってから実績が表れるまでは1年半くらいの時間を要するという。時間を掛けて顧客との関係性をしっかりと構築している証拠だろう。業務に関わるものから話題のものまで週2冊、月に8~10冊の本を読んでいるという並木さんは人口動態から仮想通貨まで幅広い知識を持つ。結婚式の翌週には新聞広告を見て転職を決めるなど、ここぞと言うときは大胆な一面もある。〔日経QUICKニュース(NQN) 神宮佳江〕 =随時掲載

ボラ、ボラ、ボラ 戻ってきたリスクオン 3枚のチャートが表す強気

株式市場のあちらこちらでリスクオンのサインが灯り始めた。 日本では、現物株の値動きが投資家のリスク許容度の高まりを示している。最初のグラフの青線は、TOPIX500の採用銘柄のうち、18日時点でベータ値が高い10社の時価総額をベータ値が低い10社で割った指数の推移だ。高ベータ(高ボラティリティー)の急激な巻き返しが読み取れる。 ■日経平均(グラフ赤)の戻り基調とともに高ボラ銘柄の優位も復活(グラフ青) グラフ青線は、TOPIX500採用銘柄のうち、ベータ値が高い10銘柄の合計時価総額をベータ値が低い10銘柄の時価総額で割った値(左軸、25日移動平均) VIXショックによる株価急落の余韻が残りつつも株価が大幅上昇した18年3月は、低ベータ(低ボラ)銘柄がけん引役だった。株式のウエートを高めつつ、守りも固める「半身の構え」の投資といえる。一方で足元の高ベータ銘柄への資金シフトは、久しぶりに訪れた本格的なリスクオン相場に賭ける「攻めの投資」と推測できる。 米国株でも同様の動きがみられる。JPモルガンのクオンツチームは15日付けのリポートで、18年12月をピークに低ボラティリティ銘柄のパフォーマンスが高ボラティリティー銘柄を大きく下回る状況が続いており「こうした状況は継続するだろう」との見方を示している。 ■米国でも低ボラ銘柄のパフォーマンス優位は終わった ※JPモルガンのリポートより リスクオンの訪れはグローバルでも見て取れる。HSBCの17日付けのリポートによると、同社が算出するグローバル株式のセンチメント指数は、1月を境に弱気から中立まで一気に上昇した。まだ本格的な強気とはいえないが、「市場予想が低すぎる」とみる企業業績の拡大や景気刺激策による中国の輸入増などに期待し、一段のセンチメントの改善を見込んでいる。 ■1月を境に弱気ムード解消(HSBCのグローバル株式センチメント指数) 気がかりな点があるとすれば、日本株の戻りの鈍さだろう。円建てのS&P500種株価指数とMSCIコクサイ指数(日本を除く)のチャートに日経平均株価を10分の1にして重ねてみると、1月以降の世界的な株高局面での日本株の上昇ペースが鈍い。 ■グラフ緑の日本株の上昇ペースが鈍い S&P500種株価指数(円建て、グラフ赤・左軸)と日経平均(10分の1、グラフ緑・同)、MSCIコクサイ指数(日本を除く、円建て、グラフ青・右軸) 野村証券は15日付のリポートで、18年10~12月期(3Q)決算発表後の株価の推移を分析。例年なら3Q決算はネガティブな内容でも「悪材料出尽くし」となりやすい季節性がある。ただ「今回はボトムアウトといえるほど反発力は強くない」という。むしろ、期待先行の買いが株価を支えた銘柄は、コンセンサスの切り下がりとともに売り直される可能性があると見ている。(松下隆介) ※QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。またQUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

弱気相場も「底」がある 個人と日銀、あの下げをならすのはあなた

一気に「弱気相場」入りした日米の株式市場。パニック的な下げもみられる中で、買いに回っているマネーがある。ETFだ。 24日の米国市場では、米国上場のETFで純資産が最大のS&P500に連動するスパイダーS&P500ETFに大規模な資金が流入した。QUICK FactSet Workstationによれば69億8375万㌦(7713億円)の資金流入となり、同ETFの一日の流入額としては、米長期金利上昇に端を発し、恐怖指数のVIXが急騰したいわゆる「VIXショック」が起きた2月13日(72億4257万㌦)以来、10カ月ぶりの大きさだった。 SPYは2.64%安の234.34㌦で大幅に8日続落し、2017年4月21日以来、1年8カ月ぶりの安値圏まで下げた。S&P500がザラ場ベースの史上最高値から20%超下げ、SPYも軟調だったが、バーゲンハンティングのような買いが入ったことは相場の底入れを占うシグナルとして注目される。 連休明け25日の日本。 日銀が本石砲(日銀のETF買い)を発射し、703億円のETFを買い入れた。これで12月は10回目のETF買いとなり、毎営業日に12億円を買い入れている「設備投資および人材投資に積極的に取り組んでいる企業を支援するためのETF」を含めた今年の年間買入額は6兆4337億円に達する見込み。あと1回、本石砲を発射すれば6兆5000億円を超える見込みだ。 日銀は今月10回のETF買いに踏み切り、10月(12回)以来のハイペースで買入を行っている。今月は12営業日のうち10回で既にETF買いを実施。今月の営業日のうち52.6%で買入を行った格好だ。10月は22営業日のうち12回(54.5%)の買入となっていた。 もうひとつは、レバレッジETFの日経レバ(1570)。大幅に5日続落し、10.22%安の1万4480円で終えた。日経平均株価が5.01%安で急落する中、レバレッジETFの日経レバも大幅安となり、この日の優先市場の売買代金ランキングのトップで商いを伴いながら大幅安となった。 この結果、日経レバの純資産は6日以来、半月ぶりに5000億円を割り込んだが、純資産を基準価額で割った口数は126万口増えた。日経平均が2.11%安で大幅安となった今月10日(254万口増)以来の増加だった。日経平均が大幅安となる過程で個人投資家の逆張りの買いが入った格好で、日経レバを通じた日経先物買いが相場の下支え要因として期待されそうだ。(片平正二) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

強気シナリオで日経平均2万8500円 2019年をエクコメ・デリコメ執筆陣が斬る

QUICKのエクイティコメント、デリバティブズコメントチームは、このほど年末セミナー「どうなる2019年相場」を開催した。エクコメ・デリコメのライターによるパネルディスカッションでは19年のテーマに関して活発な議論が繰り広げられた。エクコメライター上田誠は講演で「政策期待で強気継続」と持論を展開した。 最重要テーマ&材料 何に注目? ■「新テーマ探し」 山口正仁(エクコメ) 20年、30年前にあれっ?と思ったことが実現している。自動車の自動運転、インバウンド消費による疑似輸出などが大きくなっている。人手不足でファクトリー・オートメーション(FA)や外国人労働者などがテーマになっている。今後はフィンテックの次の「決済」が化けるのではないか。多く使われるし、儲かる分野だ。 ■「米景気」 松下隆介(エクコメ) 米国の消費者信頼感指数がピークアウトしていたり、米国の利上げが進む中、米企業のマージン・スクウィーズが起こって利益を圧迫したりする。米株のモメンタムは鈍化していく。マイナス要因がある一方、プラス要因もたくさんある。例えばインフレギャップはそれほど拡大していない。銀行の貸出姿勢もなお緩和的だ。米経済はまだらもようというのが率直な印象で、注意深く見ていかないと行けない。私はみんな強気の時は下を見ています。逆張りです。 ■「トランプ大統領、アップル」 片平正二(デリコメ) この2年間でトランプさんの予測不可能なことがはっきりしている。民主的なプロセスを踏まずに政策を決定しており、相変わらず、夜はFOXニュースを見ながらツイッターをやっているようで不安定な状況は続く。アップルについては弱気のレポートが出ている通りで、iPhone売上高は2017年に過去最高だったが、販売台数ベースではiPhone7が出た2016年がピークだった。結局、サプライヤーが同じなため、アップルから革新的なものは出ないので成長鈍化が警戒される。テスラを買収するくらいのサプライズが欲しい。最近は華為技術(ファーウェイ・テクノロジー)が話題だ。米国としては創業者の会長さんが共産党員である会社にああいうことをした以上、本気なのだろう。トランプさんが2020年の大統領選に臨む以上、最も重要なのは北朝鮮。在任中に北朝鮮に核ミサイルでの攻撃を許した大統領とトランプさんが歴史に汚点を残さないためには、米朝交渉が重要だ。その関連で、中国には貿易で圧力をかけ続けるとみられる。 ■「海外勢の先物買い、日銀のETF買い」 中山桂一(デリコメ) 需給の話です。今年、海外勢は日本株を現物で4兆5000億円以上売っている。先物で6兆5000億円、合わせて11兆円以上売っている。先物でこれだけ売っているのは過去あまり例がない。取材をしていると、楽観的な方は先物はキッカケがあれば買い戻すだろうとおっしゃる。特に海外勢の先物売りが秋口から多く出ており、短期の売り、リスク・パリティの売りなども巻き戻された時には勢いが出るのではないか。あと日銀のETF買いだが、きょうはTOPIXの前引けの下落率が0.03%で買っていた。6兆円というメドがある中で、日銀が柔軟な姿勢を示している。日銀という確実な買い手が存在することは相場の支えになるのではないか。日銀のオペレーションが変わる可能性は、この1カ月間で見えている。TOPIXの下落率の大きさに関わらず、変わってくる可能性はあるだろう。前場のTOPIXがプラスで終えても買ってくるケースも、お忘れでしょうが過去にあった。海外の下げなどを踏まえて動くこともあるだろう。ただ6兆円のメドを5000億円とか、大きく逸脱することはないのではないか。 ■「米金利、日銀政策修正」 池谷信久(デリコメ) ベタなテーマを前に、今週、話題になった米国の長短金利差の逆転「逆イールド」について見解を述べたい。過去の経験則として、確かに米国では景気後退が起きていた。なんで逆イールドだと景気が後退するのか? これは米連邦準備理事会(FRB)が金融政策を引き締めすぎたことが原因、景気が悪くなるほど引き締めたということ。それではなぜ、景気が悪くなるほど引き締めなければならないか? それは物価のため。物価が上昇している中では、FRBは利上げをやめるわけにはいかない。だから結果的に景気は後退した。それでは今はどうなっているか。いまの米国のCPI、PCEデフレーターといったFRBが見ている物価指標は約2%。インフレ目標としている2%に近く、ちょうどいいところ。ムリにFRBが引き締める必要性は全くない。株式市場も不安定で不透明感が出ている中、FRBとしては姿勢を変えてくるだろう。12月の米連邦公開市場委員会(FOMC)でこれまでのタカ派スタンスをハト派的に変えてくる、たぶんやってくるだろう。そうなると政策金利の上昇を織り込んで上昇していた2年債利回りは低下し、イールドカーブは順イールドに戻ると思われる。そもそも逆イールドが進んだ大きな理由は、WTI原油価格の下落だ。10月に原油が急落して、それに合わせて長期金利が低下した。また11月16日にクラリダFRB副議長が「政策金利は中立金利に近づきつつある」と話して、28日にはパウエル議長が「政策金利は中立金利をわずかに下回る」と述べた。何を言いたいかというと、中立金利というのは景気に対して良くも悪くもない、金融の引き締め・緩和効果もない水準ということ。そこに近づいてますよと言うことは、そこを超えることはないと述べたわけで、これは明らかにハト派姿勢に変わった事を意味している。最近の金利低下、原油安の中、金利のマーケットから見ているとなぜ株が売られるのか不思議だ。 ■「クレジットリスクの顕在化、銀行再編」 丹下智博【デリコメ) 2019年のテーマにしてあるが、実はもう始まっている。米自動車大手ゼネラル・モーターズは2008年のリーマン・ショックの時に一度経営破綻したが、クレジット・デフォルト・スワップ(CDS)で200bpsに近づいた時にもう一度破綻するのではないかと大騒ぎになった。株価も大幅安になった。最近ではドイツ銀行が話題になっている。以前から経営不安が取りざたされていたが、こちらもCDSが200bpsを超えてきており、株価も大きく下げている。ただCDSで200bpsというのは年間2%の保証料率で、倒産確率としてはかなり低いほう。リーマン・ショック時には2000~3000bpsを記録したし、ソブリン危機の時にギリシャは7800bpsまで急騰した。200bpsという絶対水準は小さいと言え、投資適格債からジャンク債に格下げされるリスクがマーケットには非常にインパクトをもたらす。株式市場は倒産を心配するかも知れないが、債券市場では格下げを心配している。ドイツ銀で何か起きた場合の金融システムへの影響、マーケット・インパクトとしては、以前から経営不安が噂されており、取引先も厳選されている状態とみられるため、さほどマーケットへの影響は出ないだろう。それより、ドイツ銀が厳しい状況にあるのは、グローバルに金利が低く、銀行の収益が上がりづらい状況にあるという問題が根底にある。ドイツ銀行に限らず、日本の銀行もそうだ。貸し出し先についても、GMのように大丈夫と思っていたとこらが危なくなるショックの方が大きいと思う。 ■「底上げされるボラティリティ」 岩切清司(デリコメ) 米VIXや日経平均VIのチャートを見ての通り、ボラの水準が底上げされている。高水準にある面積が大きくなっている。株式のボラティリティが上昇する、すなわち、株式がリスク性の高い資産であるということがポートフォリオ管理上のファクターとなってくる。例えばVIXが10%を割っていた時の株式のリスク量と、今のリスク量は全然異なる。同じ100億円を持っていても、持てる株式の量は今の方が少ない。ボラがゆっくり上がって底上げされてくると、株式に投資できるお金の量が減ってくることになる。VIXが瞬間的に20を超えたからという議論はどうでもよく、趨勢的にボラティリティがどうなっていくのかというのが来年、再来年の相場を見る上で重要になっていくのではないか。 ずばり相場の見通しは? 2019年の日経平均株価の予想レンジについては、2万8500円で最も高い水準を示した中山が「日経平均の1株当たり利益が現在1780円。QUICKで出している2期予想で来年の企業業績を4.5%増と見込んでいた。EPSで5%増益、PERで最大15倍を想定すれば、最大の強気シナリオで2万8400円くらいになる」と指摘。ただ「QUICKの2期予想で増益幅が若干低下しているので、企業業績は若干切り下がる可能性がある」とも述べ、企業業績の伸び悩みを警戒していた。 10年債利回りの予想レンジでゼロ%と最も強気な見通しを示した丹下は「債券市場はみんなが行ったら困る方向に進む、ペイン・トレードになるとみている。10年債利回りがマイナスになった場合、株式市場がどうなっているのか考えると恐ろしいのでレンジとしてはプラスにした」と述べた。 ※QUICKエクイティコメントとQUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。エクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。デリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

恐怖の男の贈り物と恐怖指数 クリスマスラリーは期待薄か

先週末の米国市場ではダウ平均株価をはじめとした主要3指数が大幅に下落、投資家の不安度を測る指標とされる恐怖指数(VIX)は9.62%高の23.23で大幅に3日続伸した。終値ベースで10月30日以来、1カ月半ぶりの高水準に達した。金利低下・ボラティリティー(変動率)の上昇を受けて、様々な資産価格の変動率に応じて資産配分を調整する「リスクパリティー」型ファンドの先物売りが警戒されそう。「株式市場で恐怖指数が上昇し、トランプの狂気が乗り移ったのでしょうか。クリスマスラリーは、今年は期待できないでしょうか」(個人投資家)との声が出ていた。 ■日米欧のVIX指数の年初来チャート 7日、ナバロ大統領補佐官が、設定した90日の期限内に通商協議で合意できなかった場合に中国製品への関税を引き上げると述べたと伝わった。「米中休戦」の期待が浮上してきたなかで、カナダが米国の要請に基づいて中国・華為技術(ファーウェイ)幹部を逮捕。中国が批判を強めていることも相場の重しだ。 共産党機関紙の人民日報は9日付で、幹部の罪が確定していないのに「手錠をかけ、足かせをつけた」と指摘。「過ちを正し、中国国民の権利侵害を直ちに止めなければ、重い代償を払うことになる」と強調したという。ファーウェイの孟晩舟・副会長兼最高財務責任者(CFO)の身柄が釈放されるかどうかが注目される。 ノムラセキュリティーズは7日付のリポートで、「この逮捕は、貿易や構造経済政策を超え、国家安全保障などの外交政策のイニシアティブを含む分野で米中の緊張が強まっていることを示している」としつつ、WSJが7日に、米当局が中国政府と関係があるハッカーに対して、間もなく刑事告発を行い、米中関係にさらなる負担をかける可能性があると報じていたことも紹介し、さらなる緊迫化にも警戒していた。 さらに、政権の要の一人ホワイトハウスのジョン・ケリー大統領首席補佐官が近く辞任する見通しとの報道も飛び出した。「FEAR恐怖の男」すなわちトランプ大統領が2020年の大統領選での再選を目指すべく人事刷新に動いているもようで、事実上の解任との見方ができる。ケリー氏は、民主的な政策決定プロセスを踏まないトランプ大統領との関係が悪化。トランプ氏の娘婿のジャレッド・クシュナー氏、長女のイバンカ・トランプ氏ら「ジャバンカ」とも関係を悪くしていたとされる。(片平正ニ)   ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

減速アップル、強烈な下げの引力 VIXは「不安」水準

12日の米国市場でナスダック版恐怖指数のVXNが大幅に3日続伸し、15.82%高の28.11で終えた。恐怖指数のVIXも3日続伸し、17.79%高の20.45で終え、投資家心理の不安感を示すとされる20の大台を10月31日以来、半月ぶりに上回って終えた。 相場の雰囲気を悪くした銘柄の一つがアップル。5.03%安の194.17㌦で終え、1銘柄でダウ工業株30種平均を69㌦押し下げた。 この日の朝にスマートフォンの顔認証センサーを手掛けるルメンタム・ホールディングスが2018年7~9月期(1Q)決算を発表し、併せて2018年10~12月期(2Q)の業績予想を引き下げた。理由として大口顧客の1社から製品の出荷を減らすよう要請があったことを表明。2018年通期に同社の売上高の構成比はアップルが30%を占めるという。ルメンタムの株価は32.97%安と大幅安だった。 この日はアドバンスト・マイクロ・デバイスが9.51%安、ブロードコムが6.42%安となるなど半導体関連も急落。フィラデルフィア半導体指数は4.43%安となった。アップルをはじめとしたハイテク株主導で相場の地合いが悪化し、ナスダック指数が2.78%安、S&P指数が1.97%安で大幅安となる中、VIX、VXNともに急上昇した。(片平正ニ) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

「恐怖」「歪み」、こちらも捻じれ まだまだ落ち着かぬ米株式相場 

5日の米国市場で恐怖指数のVIXが続伸し、2.30%高の19.96で終えた。投資家心理の不安感を示すとされる20を3日続けて下回って終えたが、6日の米中間選挙を前にややボラティリティの低下基調が一服している。 VIXがやや上昇傾向にある一方、スキュー指数は2日時点で115.73となり、今年最低水準にあった。5日に2.73%高の118.89で小反発したが、それでも年初来の安値圏にとどまっている。 スキュー指数は「ブラックスワン指数」とも呼ばれ、S&P500指数を対象とするオプション取引でコールに対するプットの需要の強さを表すもの。市場のゆがみを表すといわれる。スキュー指数が低下した場合は相場の落ち着きを示すことになる訳だが、今年は相場の急変を先取りすることはなく遅行して上昇する傾向にあるため、低位安定しているからといって相場の先行きが落ち着くとは想定しづらい状況だ。(片平正ニ)   ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。また、QUICKデリバティブズコメントでは特設サイト上で「US Dashboard」のサービスを始めました。米経済・市場の変化を見極めるツールです。

TI、SOX、FANG…恐怖指数VXN 駆け巡った半導体ショック 

24日の米市場で米フィラデルフィア証券取引所の半導体株指数(SOX)が急落した。前日比6.61%安の1146.41だった。下落率は2014年10月10日(6.89%)以来、約4年ぶりの大きさとなった。この日は取引時間中に1144台まで低下し、17年9月下旬以来の低水準も付けた。 急落のきっかけはテキサス・インスツルメンツ(TI)が23日に公表した四半期決算で、浮き彫りになった需要の弱さが嫌気された。 ■AMDは時間外取引で一時▲25% 24日のTIの株価は8.21%安で引けたうえ半導体セクター全般に売り材料を与えた格好となり、ナスダック上場のエヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイス(AMD)などの株価も大きく下げ半導体指数を押し下げた。 AMDはこの日9.16%安の22.79ドルで3営業日ぶりに大幅反落して通常取引を終えたが、時間外では17.09ドル近辺まで下げ、通常取引終値比で25%超の急落となった。大引け後に発表した7~9月期(3Q)決算は、売上高と1株当たり利益(EPS)が市場予想を下回る弱い内容だった。エヌビディアも大幅続落し、前日比9.79%安の199.41ドルで引けた。取引時間中は198.85ドルまで下落し、200ドルの大台を割り込むのは1月2日以来、約10カ月ぶり。時間外では約3%安だった。 ■ナスダック指数、7年2か月ぶり下落率 ハイテク株主導により米株式相場が急落したなか、ナスダック版恐怖指数のVXNが大幅続伸し、19.75%高の30.25で終えた。終値ベースで30を上回るのは3月28日以来、7カ月ぶりのこととなる。 ネットフリックスが9.40%安、現地時間25日に決算発表を控えるアマゾン・ドットコムが5.90%安、フェイスブックが5.40%安、米検索大手グーグルの親会社であるアルファベットが4.80%安となるなど主力ハイテク株のFANGが急落。ナスダック指数は4.42%安と急落し、下落率は2011年8月18日(5.21%安)以来、7年2カ月ぶりの大きさを記録した。ナスダック指数は8月29日に記録した史上最高値(8109.687)から12.3%下げた水準にあり、高値から10%超下げて調整局面入りとなっている。 恐怖指数のVIXも21.82%高の25.23で急伸し、投資家心理の不安感を示すとされる20を2日連続で上回って終えた。(岩切清司 、片平正ニ) <VXNとVIXの推移> ※QUICKデリバティブズコメントおよびQUICKエクイティコメントで配信したニュースを再編集した記事です。QUICKデリバティブズコメントはトレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。また、QUICKエクイティコメントは、国内株を中心に相場動向をリアルタイムでLIVE解説するQUICKのオプションサービスです。

荒れ模様の上海、中国版恐怖指数が高水準

22日の米国市場で恐怖指数のVIXが続落し、1.25%安の19.64で終えた。この日の米国市場でS&P500は4日続落したが、ダウ工業株30種平均が反落する一方でナスダック指数が4日ぶりに反発する中、指数のマチマチ感が強いなかでボラの上昇が一服。VIXは2日連続で投資家心理の不安感を示すとされる20を下回って終えた。 一方、この日の中国本土市場で上海総合指数が4.09%高で大幅続伸した。2016年3月以来、2年7カ月ぶりの上昇率を記録し、中国当局の景気・株価支援策期待で大幅上昇となったが、シカゴオプション取引所(CBOE)の中国版・恐怖指数VXFXIは0.31%安の28.62で終え、投資家心理の不安感を示すとされる20を大幅に上回ったままだった。22日の日経平均VIは2.50%安の21.80で20を上回ったままだが、中国版・恐怖指数が高い水準にあることが分かる。(片平正ニ) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

日経平均1000円安のデジャブ それでも「2月と違う」理由

11日の日経平均株価は急反落した。終値は前日比915円18銭(3.89%)安の2万2590円86銭となった。取引時間中の下げ幅は1000円を超えた場面もあり、市場は2月のボラティリティ急騰時のデジャブ(既視感)に覆われたようだった。しかし、関係者は意外に冷静。QUICKデリバティブズコメント、エクイティコメントの取材からは「2月とは違う」「下値では国内勢の買いが見える」といった指摘があった。市場関係者の声を時系列にまとめた。   09:00 日経平均、大幅反落で始まる 下げ幅400円超す 09:10 日経平均、下げ幅800円超す   09:57 「これまで米株は懸念材料が多い中で上昇してきたからその反動が出た形だ。行き過ぎた楽観論の後退だろう。当面の下値メドとしては日経平均は2万2000円、TOPIXでは1680と予想する。ただし、現状は悲観にもなりきれずというところだ。業績期待などもまだ根強いため年末に向けてリバウンドする局面もあるだろう。いずれにせよ不安定な相場に気をもむ展開が年末まで続くのではないか」(国内証券)   10:01 「いったんは上海総合指数待ちなんでしょうね。きのうは人民元の基準値が1㌦=6.9元台で設定されてましたから、ドル安にも関わらず基準値が1㌦=7元の大台に大台に迫るようだと中国株安に対する警戒感が強まるかも知れません」(国内証券)   10:10 「今朝の大手証券の寄り前注文状況は差し引きで270億円の売り越しだったようだ。クオンツ系ファンドからと思われる売りが膨らんだある米系証券の売り越しが目立っているが、ロングオンリー勢は比較的冷静なようだ。最近まで先物売りが膨らんでいた別の米系は他方で現物には買いを入れており、パニック的な様相はまだ見られない」(パルナッソス・インベストメント・ストラテジーズの宮島秀直氏) ※上海総合指数は4年ぶり安値水準へ   10:26  上海総合指数、3%安で始まる 年初来安値を下回る   10:31 「日経平均株価はなんとか200日線(2万2509円)を死守できればと期待してます。9日は東証のシステム障害、きょうは米株の急落・・・。大変な相場で喉が枯れ気味です」(国内証券) ※円相場は一時、1㌦=111円台に突入した   10:53  日経平均、下げ幅900円超す 10:59  円、一時111円台に上昇 3週間ぶりの高値水準   11:17 「きょうは忙しくて皆バタバタです。国内金融機関からETFの買いが多く押し目は入っている状況です。一方、個別株はロスカットの売りも見られますので、個別のフローをみるとまだまちまちという形でしょうか。投資家からは依然として米株先物が下落している状況は買いづらいとの声もありますが、これまで買い遅れた投資家も多いため指数系ETFでの押し目を拾いに来る向きが多くなっています」(国内証券)   11:24 「米株の急落を受けて、きょうは久々に問い合わせが多かったですね。きのうはスクエアとかの下げがきつく、グロースを拾う局面ではないとみられる一方、フィラデルフィア半導体指数が4%超下げた割にマイクロン・テクノロジーやアプライド・マテリアルズはそんなに下げませんでした。きのうは金利がキッカケになったとはいえ、大きく下げたのは今年大きく上げた銘柄群でしたから。アドバンスト・マイクロ・デバイスは8%超下げましたけど、まだ年初来で2.4倍も上げた状態ですよ。米長期金利が4%に達するような状況ならイールドスプレッド対比で銘柄を選別しないといけませんが、2月の恐怖指数のVIXショックの経緯を踏まえると20を超えてから1週間程度は不安定な展開が続くとみられますので、押し目買いに備える局面とみています。ビザやマイクロソフトなどこれまで右肩上がりだった銘柄には投資チャンス到来とみてます。米決算シーズン前に厳しい下げとなりましたが、決算を精査して銘柄を選別する機会と前向きにみたいです」(国内証券) ※日経平均の下げ幅は一時、1000円を超えた場面も   11:50  日経平均先物、下げ幅1000円超す 12:31  日経平均、下げ幅1000円超す   12:37 「日経平均が崩れたのは米金利の上昇に端を発する米株の大量売り。伝統的なリスク回避の円高となっている。日経平均はこのまま3月安値からのトレンドラインを割り込めば一段と下値を試す可能性があるだろう」(スコシアバンクのガオ・チー氏)   12:40 「メリルのTOPIX先物の売りは止まったようですね。ブローカー動向では基本は売り越し一色。欧州系投資家から大型株の売りが目立つブローカーもあったようです。国内機関投資家の買いが入り、ブローカー単位では買い越しというところもあるようだが。しかしこうなるとしばらくは先物で上下に振れる落ち着かない展開になりそうです」(投資顧問)   12:51 「うちも売り一色に見えますよ、さすがに。損切ってるお客さんもいる印象です。ただ、地銀といった国内勢はそれとなく押し目買い入れてます。全体的にパニックに陥っている感じはありませんよ」(外資系証券トレーダー)   13:05 「日経平均が1000円も下げましたが、うちの個人投資家さんへの影響は軽微ですよ。そもそも直近までの上げ相場に乗れていませんでしたから。減少してきた信用買い残も足元でやっと増加に転じた程度ですから、ポジションは膨らんでいませんでした。ここからが問題です。一時的な調整であれば押し目のタイミングととらえたい。安川電(6506)が市場の期待に届かなかった決算を発表して急落しましたが、個人的には決してネガティブには見ていません。利益そのものはしっかり出ている。今日の下落で調整が済んだのかどうか。そろそろ安川電へのエントリーを真剣に考えるタイミングですね」(中小証券幹部)   13:10 「今回の株価下落は、予想以上に大きくなった。9月の米国を巡る貿易摩擦で売られると思っていたが、思いのほか売られなかった分、調整が大きくなった印象だ。一部には2月のVIXショック再来という論調もあるが、当時と今は違う。米景気の状況は当時よりもよく、株価に割高感はない。また、株価急落前のボラティリティは当時ほど低くなっていなかったことから、相場下落のマグネチュードとしては遥かに小さいだろう。ここまで下がると、不安定な展開が続く可能性はあるが、ファンダメンタルズに変化がない以上、買いのタイミングを探る方針で良いだろう」(アロケーター)   13:32 「株に弱気な投資家でさえ、動きの大きさにショックを受けている。株式市場は壊れ、投資家は全面的に撤退した。米国株のくしゃみは、単に世界に広がるだけでなく、レバレッジの清算による株の売りを加速させるだろう。多くの負のフローがぶつかる中で、楽観的な見方をするのは不可能だ」(オアンダのアジア太平洋地域トレーディング責任者、ステファン・イネス氏=在シンガポール)   13:48 「きょうはひとつのショックという形で日経平均も大きく水準を切り下げていますが、落ち着けば買い戻しが入るとは見込んでいます。ただし、ここまでボラが上がってしまうと日経平均の10月2日の高値(2万4270円)超えは難しくなったという印象があります。流石に日経平均で1000円超の下げは多くの投資家にとってもショックが大きいのでは。心なしか社内の雰囲気も暗いです。いずれにせよ米株が主導する形で上昇してきた相場なので、今後の米株の動向次第で日本株も上にも下にも振れやすいとみています」(投資顧問)   14:00 「過去の景気の最終局面でも、実体経済の堅調さが持続する中では過度な悲観は必要ないといった声は聞かれていた。ポイントはクレジット・リスクまで波及するかどうかだ」 「2006年、2007年のときもそうだったが、リスクが顕在化して深刻な事態へと突入するまでに二度、三度の振幅があるものだ。ただ、あとになって振り返ってみれば、あれがきっかけだたっという現象に思い当たる。今回がそうだとは思っていないものの、今後も同様の動きが繰り返されるなかで、最終局面に陥る可能性を否定することは出来ない。クレジット・バブルがはじけるリスクがないか慎重に見極めていきたい」 「9月に本邦機関投資家が大量に米国債を購入したようだが、その多くは先物でヘッジをしたり、損失確定の売りを余儀なくされたと聞いている。もし、このまま金融市場の混乱が続くことなれば、何もしないで持ち続けた投資家だけが報われるということになるのかもしれない。皮肉なものだ」(大手機関投資家の運用担当者)   14:05 「金利上昇に油断してましたね。9日の米国市場の時間外取引で米10年債利回りが一時3.26%に達してから遅れて株に調整が入りましたから、米株市場の参加者も楽観的過ぎたと思います。住宅、自動車、自社株買いなどで金利上昇のミクロ面の影響が出てくると思います。実際、ハイテク株もさることながら、足元ではゼネラル・モーターズなど自動車株の下げが長引いています。貿易紛争の影響はマクロ的に小さいと楽観視されていますが、関税によるミクロ面の影響も決算シーズンで出てくるでしょう。きのうは中国リスクでモエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンが急落したことが象徴的でした。株価水準が大きく下がってしまった以上、1週間くらいは調整やむなしでしょうか」(エコノミスト)   14:55 「先物が完全にディスカウントモードなので、ちょっと相場付きが変わりましたね。裁定買い残は急減しそう」(市場関係者)   ※QUICKデリバティブズコメント、エクイティコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物・現物株を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。

マイケル、スティーブン……米株急落、VIX急上昇 そしてドナルド

ハリケーン「マイケル」が上陸している米国では金融市場も大型ハリケーン並のショックに襲われた。10日の米国市場で恐怖指数のVIXが43.94%高の22.96で終え、投資家心理の不安感を示すとされる20の大台を4月11日以来、6カ月ぶりに上回った。 10年債利回りが3.23%近辺に上昇して金利上昇基調が続く中で株安・リスク・オフのドル安の展開となった。ハリケーン被害の懸念に加え、米百貨店大手のシアーズの破産に向けた準備、(スティーブン・)ムニューシン米財務長官が中国の為替操作の可能性を徹底的に調査する方針を示した点など複合的な要因が重なったとみられる。 S&P500指数は3.28%安で5日続落した。S&P500が5日続落するのは2016年の米大統領選挙直前に9日続落(10月25~11月4日)して以来、1年11カ月ぶりの事となる。この日のNYSE Arcaの売買高ランキングではVIX先物のロング戦略と連動するiPath S&P500VIX短期ETNが2位となり、商いを伴い16.55%高で急伸した。 金利上昇をきっかけに、アマゾン・ドットコムが6.15%安、フェイスブックが4.12%安となるなどFANG銘柄も総崩れとなり、ナスダック指数の下落率は4.08%安で主要指数をアンダーパフォームした。ナスダック版恐怖指数のVXNは27.33で終え、終値ベースで4月3日以来の高水準に達した。 ダウ工業株30種平均が前日比で831ドル安と急落したことについて、(ドナルド・)トランプ米大統領は「FED(米連邦準備理事会)が狂ってしまった。彼らは間違いを犯したと思う。彼らは引き締め過ぎだ」との見解を示した。ペンシルバニアに到着した際の発言を米経済専門チャンネルのCNBCなどが伝えた。(片平正ニ) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

止まらぬ株高、下がらぬVIX 「4度目」が警告する不都合な先行き

リーマン・ショックからちょうど10年になるのを前に不吉な兆候が見えている。 28日の米国株式市場で恐怖指数のVIXが続伸し、2.79%高の12.50で終えた。VIXの上昇は、今後30日間でS&P500指数が上げるよりも下げる方に見込むオプション取引が多いことを意味する。通常は下げ相場でVIXが上昇する傾向にある。投資家心理の不安感を示すとされる水準の20にはまだ遠いとはいえ、S&P500が連日で史上最高値を更新する上げ相場でVIXも上昇する現状は警戒されそうだ。 (QUICK FactSet Workstationから) 投資アドバイスを手掛けるJ.ライオンズ・ファンド・マネジメントの28日付のブログによれば、S&P500が強いのにVIXが余り下がらなかったのは過去20年で3回あった。具体的には①1999年12月~2000年3月、②2007年4月~10月、③2014年12月~2015年2月――の時期という。そして、その次の年のS&P500の平均リターンはマイナス11.3%。株式市場には非常に不都合なシグナルといえる。ブログでは「中期的に過去3回は株式市場の調整のシグナルとなっていた。短期的には即時性の高いものではなかった。しかし過去20年間の動きを踏まえると、最終的には正確な警告だった」と、今後の弱気相場の到来の可能性を指摘している。(片平正ニ)   ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

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