コモディティ相場で閉じ始めたワニの口

コモディティ相場で、チャート上大きく開いたワニの口が閉じ始めた。原油先物(グラフ紺色)と銅先物(グラフ茶色)価格のかい離のことだ。2017年12月末の値を100とした相対チャートをみると、原油と銅のかい離幅は7月10日に35まで広がっていたが、足元は28へと縮小した。本来、原油と銅はどちらも世界経済の動向に左右される商品。原油相場は米国によるイランへの経済制裁などにより供給懸念が強い一方、銅価格は世界経済の鈍化懸念を織り込んでいるとされる。 上顎(あご)にあたるWTIが下落 マーケット・リスク・アドバイザリーの新村直弘代表は「現在のところ貿易戦争への懸念を正直に映しているのではないか」と指摘する。銅に関しては世界各国で生産調整が起きている状況は少なく、最大消費国である中国の経済の伸び鈍化を映し出すという。そのうえ、米国との通商摩擦において中国の切れるカードが少ない点も影響としてあるとみられる。 世界経済の体温計である銅は売られ過ぎとの見方も少なくない。だが、自動車や電子部品、電線などあらゆる製品に使われる銅の下げが止まらない現状からすると、世界景気の先行きを示している可能性も高い。一方で原油は世界の物流や交通の流れも映し出す。閉じ始めたワニの口が一段と縮まるようならば他の金融市場においても影響は無視できない。 ある国内投信のストラテジストは足元の株式と商品相場の状況や通商摩擦の影響を鑑みながら「現在の株式相場は最後のユーフォリア(陶酔感)なのでしょうか」とつぶやいていた。商品相場から先行きを探るのもひとつのカギとなるだろう。(中山桂一) ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

原油は温めの65~70ドルがいい 「ほどほどの減産」を巡る米とサウジの都合

6月に入って以降の原油相場が狭い範囲でもみ合っている。ニューヨークの先物は5月22日に一時1バレル72.83ドルと、約3年半ぶりの水準まで上昇した後に調整し、65ドル前後での推移が続く。ほどほどの減産継続が適度に需給を引き締まらせる――。市場では、景気や相場が熱しすぎず冷めすぎずの状況をあらわす「ゴルディロックス(適温)」が足元の原油価格にも当てはまるとの見方がある。 ここ10年の原油相場をみると、2008年7月に147ドルと史上最高値を付けた直後のリーマン・ショックで下落局面に転換。米シェールオイルの台頭などで供給過剰感が強まった16年1~2月には30ドルを割り込んだが、石油輸出国機構(OPEC)加盟国などによる産油調整や世界的な景気回復に伴って上昇に転じた。10年単位の長期トレンドを重視する市場参加者の間では、147ドルと20ドル台をそれぞれ相場のピークとボトム(底値)ととらえ、その中央値付近に位置する65~70ドル程度を適温とみなすムードが出始めているようだ。 70ドルは大産油国サウジアラビアの財政均衡点と言われている。国営石油会社の新規株式公開(IPO)を控えるサウジなど産油国は恩恵を受けるはずだ。一方でトランプ大統領は原油価格が70ドルに接近した4月下旬、ツイッターで「原油価格は人為的にとても高くなっている。受け入れられない」と述べるなど、70ドルを相場の許容上限とみなしているフシがある。 サウジとロシアは5月25日、これまで続けてきた協調減産を緩和し、日量100万バレル程度の増産を検討していると示唆した。原油価格は両国の見解表明後はずっと70ドルを下回っている。 米国が「70ドル」にこだわるのはなぜだろうか。70ドルを超えると、生活に不可欠なガソリンの価格に必要以上に上昇圧力がかかるからだ。 米エネルギー情報局(EIA)の統計によると、全米のガソリンの小売価格は5月28日時点で1ガロン(約3.8リットル)あたり3.039ドルになった。3ドル超えは消費者からの不満が出る節目とされる。トランプ政権の支持率にも影響しかねない。 石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之主席エコノミストは「トランプ氏からの圧力が強まるのを恐れてサウジやロシアは姿勢を変えたのではないか」と読む。中東情勢が緊張するなか、いざというとき後ろ盾になってもらうためにもサウジは米国との関係を悪くしたくないとの思惑が見え隠れする。 米のガソリン価格は6月4日時点の最新の統計では3.018ドルと前週よりやや安くなった。今週に入って原油価格が64ドル台まで一時調整したのを踏まえると、来週以降の統計ではもう少しガソリン価格が落ち着くとも考えられる。現在の65ドル前後の値段が増産を要するレベルなのか否かが今後の焦点となるだろう。 ゴルディロックスは英国の童話「3匹のクマ」に登場する少女の名前だ。ある日、少女は深い森の中にあるクマの家でボウルに入ったおかゆが3つ、テーブルの上に置いてあるのを見つける。最初の2つは冷たすぎたり熱すぎたりしたが、3つめはぬるめの適温だったので全部食べてしまう。 「3匹のクマ」の物語ではクマが家に戻り、少女が一目散に逃げるところで終わる。クマは英語でベアといい、市場では「弱気相場」を意味する。次の焦点は22日のOPEC総会。もし増産が決まらなくても、サウジが米国を意識して「将来の増産も検討する」などとリップサービスすればベア相場に転じるかもしれない。 【日経QUICKニュース(NQN) 尾崎也弥】 ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

WTI急落、チェサピークやシェブロンなど石油関連が大幅安

25日の米国市場で石油・天然ガス大手のチェサピーク・エナジーが大幅続落し、5.49%安の4.30ドルで急落した。この日のNYSEの売買高ランキングのトップで、商いを伴い大幅安となった。 ノワク露エネルギー相とサウジのファリハ・エネルギー産業鉱物資源相が25日に会談し、供給不足懸念に対応すべく生産を増やす準備があるとの見解を示した。ノワク氏は、増産する場合は「緩やかになる」と述べたが、WTI7月限が清算値ベースで4%安の67.88ドルで急落したことで石油関連銘柄は大幅安となった。スパイダーS&Pオイル&ガス探鉱生産ETFは3.15%安で大幅に4日続落した。 ダウ工業株30種平均は続落し、58ドル67セント(0.23%)安の2万4753ドル09セントで終えた。下落寄与度トップは連日でシェブロンだった。この日は3.49%安で大幅続落し、シェブロン1銘柄でダウを30ドルほど押し下げた。下落寄与度の上位には米建機大手キャタピラーやエクソン・モービルも顔を出した。(片平正ニ)   ※QUICKデリバティブズコメントで配信したニュースを再編集した記事です。トレーダーやディーラー、運用者の方々へ日経平均先物・オプション、債券現物、先物を中心に旬のマーケット情報をお伝えしています。ライター独自の分析に加え、証券会社や機関投資家など運用・調査部門への独自のネットワークから情報を収集し、ご提供しています。

原油高、終わりの始まり? CTAの買いがリーマン前水準に膨張

国際商品市場で、コンピューター経由で取引する商品投資顧問(CTA)が原油の買いを強めている。これに対しCTA以外の投機筋には既に売りに動いているところもあり、足並みがそろっていない。中東湾岸の産油国などが減産の手を緩めるとの観測が出ている中、市場では「CTAも近いうちに買い持ち高の解消に動き、原油価格を押し下げるのではないか」との思惑が広がり始めた。 野村証券の高田将成クオンツ・ストラテジストの分析によると、CTAの原油先物の買い持ち高は21日時点で2008年夏以来の高さになった。CTAは相場の流れに乗る傾向が強い。米国のイラン核合意からの離脱などを受けてニューヨーク原油先物が上昇し、22日に一時1バレル72.83ドルと14年11月下旬以来、およそ3年半ぶりの高値を付ける過程で原油の買いに大きく傾いたようだ。 一方、米商品先物取引委員会(CFTC)が18日に発表した15日時点の建玉報告で、投機筋をあらわす非商業部門の原油の買越幅は4週連続で減少していた。 CFTC報告はCTAのような「順張り」型だけでなく、重要なイベントごとに投資戦略をたてる「イベントドリブン」など様々なタイプの投機マネーの傾向を示す。野村の高田氏は「CTAは借り入れなどを通じて運用額を膨らませるレバレッジの比率が高い。自分たち以外の投資家が撤退し相場上昇のペースが鈍るとお金の余裕がなくなり、これまでのようには原油高トレンドを主導できない」とみている。 中東では緊張が高まっているとはいえ、現時点では産油に支障が生じているとの話は聞こえてこない。南米のベネズエラでは財政悪化を背景に原油生産が細っているものの、石油輸出国機構(OPEC)は6月の会合でこれまで続けてきた産油国による協調減産を緩和するとも伝わった。三菱UFJリサーチ&コンサルティングの芥田知至・主任研究員は「サウジでは中長期的な需要抑制を見越して原油高を懸念するムードもある」と指摘する。 08年といえばNY原油が7月に1バレル147ドルと、史上最高値を付けた年だ。その後はリーマン・ショックによるマネー収縮と世界経済の減速懸念で急落し、12月にかけて30ドル台まで下げた。 18年の世界景気は今のところ堅調で、08年に比べると金融・資本市場のリスク管理体制も整っている。そう簡単に「ショック」は起こらないだろう。だが米シェールオイルの台頭により、08年に比べると需給はだいぶ緩みやすくなった。 足元の原油高がシェールの生産意欲を刺激し、米国の産油量は日量1000万バレルに達している。積み上がったCTAの買いは原油上昇の「終わりの始まり」を意味しているのかもしれない。 【日経QUICKニュース(NQN ) 尾崎也弥】 ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

資源国通貨、原油高で浮かぶ豪ドル 沈んでいるのは……

外国為替市場でオーストラリア(豪)ドルやカナダドルといった資源国通貨が買われている。豪ドルの対米ドル相場は11日、1豪ドル=0.7773米ドルと約3週間ぶりの高値を付け、カナダドルも2月下旬以来の高値圏となった。原油高で他の資源価格が上がり、資源国通貨に波及した。同じ資源国通貨でもロシアルーブルは米国との対立懸念が強く、買いの対象圏外だ。 ニューヨーク(NY)原油先物は11日に1バレル67.45ドルと2014年12月以来、3年4カ月ぶりの高値まで買われた。米国によるシリアへの軍事介入が警戒され、中東の原油供給に支障が出るとの見方が原油買いにつながっている。日産証券の菊川弘之主席アナリストは「供給不安は足元までの原油相場にすべて織り込まれたとはいえず、NY原油先物で70ドル近辺への上昇も視野に入る」と指摘する。中東に地理的に近い北海ブレント先物にいたってはすでに73ドル台まで上昇している。 渦中のシリアの産油量は小規模で、主要産油国とはいえない。だが、同国のアサド政権の背後には産油国のイランの存在があり、米国との関係悪化が懸念されている。米国は15年にイランが米欧など6カ国と結んだ核合意を破棄し、米政府は議会に対イラン制裁再開の是非を報告する次の期限となる5月12日には再開に踏み切るとの見方が強まっている。制裁再開なら国際市場に出回るイラン産原油が減少し、需給の引き締まりが浮き彫りになる。 このため、外国為替市場で産油国通貨であるカナダドルに買いが入りやすくなるのは自然な流れだ。さらに原油高は、オーストラリアの主要輸出品である鉄鉱石の輸送費上昇につながる面がある。鉄鉱石価格の上昇期待が豪ドル相場を押し上げている。 資源需要のカギを握る中国経済は、成長率の鈍化傾向が続いているとはいえ「目先的な景気は堅調で、鉄鉱石や原油など資源需要につながる」(みずほ証券の五十嵐聡シニアFXストラテジスト)とみられている。中国の習近平(シージンピン)国家主席が10日に市場開放や自動車関税の引き下げを打ち出し、米国との貿易摩擦の激化懸念が和らいでいるのも中国の景気にとっては安心材料だ。 対照的に低迷しているのがロシアルーブルだ。ロシア経済は米国による追加制裁の悪影響への警戒感が強い。シリア情勢に絡んでも米国との対立関係が明確になってきた。ルーブルは対米ドルで1年4カ月ぶりの安値に沈んでいる。原油相場の上昇基調は、今後もルーブルを除く資源国通貨への買いを後押ししそうだ。 【日経QUICKニュース(NQN) 尾崎也弥】   ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

原油大幅高 織り込み始めた「イラン情勢泥沼化」 WTI70ドルに現実味

国際商品市場で原油相場が騰勢を強めている。米国とサウジアラビアによる「イラン包囲網」の強化で原油供給が細るとの観測から買いが増えており、中東と地理的に近い北海ブレント先物は前週末に1バレル70.57ドルと節目の70ドルを突破し、約2カ月ぶりの高値をつけた。イラン情勢に改善の兆しは見えず、市場参加者の間では一段高を見込む声が増えている。 ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で取引されるWTI原油先物も日本時間26日朝方の時間外取引で66.55ドルまで上昇し、2014年12月以来の高値更新が目前に迫る。   相場上昇が加速したのは前週のこと。19日にサウジのジュベイル外相が、イランが米欧など6カ国と2015年に結んだ核合意について「不完全だ」との見解を表明。翌20日にトランプ米大統領がサウジのムハンマド皇太子と会談すると、市場では「米国とサウジは対イランの強硬姿勢を確認し合った」との観測が広がり、相場急伸につながった。 時期を同じくしてトランプ大統領はティラーソン国務長官、マクマスター大統領補佐官と、米政権の中枢ポストを次々と解任した。後任はいずれも対イラン強硬派が就く見通しだ。独コメルツ銀行は23日付のリポートで、米政府が議会に対イラン制裁再開の是非を報告する次の期限となる5月12日に「(米政府が)制裁を再開する可能性が高い」との見方を示す。 制裁が再開すれば「イランと原油取引をする国々は米国での経済活動を制限され、イランとの原油取引の中断も余儀なくされる」(石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之主席エコノミスト)。市場に出てくるイラン産原油は減少する可能性が高い。そうでなくてもイランは国内の情勢悪化で原油生産が細りつつある。原油の供給不足が表面化しそうだ。 それだけではない。サウジのファリハ・エネルギー産業鉱物資源相は前週、石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなどほかの産油国による協調減産について「2019年も続ける必要がある」と言及。国営石油会社サウジアラムコの上場を19年に控えて「原油相場を高値で維持したいとの思惑がある」(フジトミの斎藤和彦チーフアナリスト)ため、リップサービスも盛んだ。短期的には原油相場に上昇圧力がかかりやすく、「WTIで70ドルへの上昇も現実味を帯びてきた」と石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神氏は話す。 米国のシェールオイル増産などを踏まえて「年央までには60ドルに下落する」との予想も出るが、先高観はそう簡単に収まりそうもない。イランは過去に、米欧などの経済制裁に反発して原油輸送の大動脈であるホルムズ海峡の封鎖を示唆したことがあり、今回もそのカードをちらつかせる可能性は十分ある。原油相場はイラン情勢の泥沼化を織り込み始めていると見ておいた方がよいかもしれない。 【日経QUICKニュース(NQN) 尾崎也弥】 ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

止まらぬ原油高、OPEC減産「出口」に現実味 はらむ急落リスク

国際商品市場で原油相場が急伸した。中東の産油国リビアでの原油パイプラインの爆発を受け、供給不安が高まった。ニューヨーク(NY)原油先物が2年半ぶりに1バレル60ドルの大台を突破したことで、2018年は石油輸出国機構(OPEC)がこれまで続けてきた減産の「出口戦略」に動くとの観測も浮上している。 WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物 リビアの原油パイプライン爆発は武装集団によるもので、日量で最大10万バレルの供給が失われるとみられる。OPECの月報によると11月のリビアの産油量は97万バレルで最大でも1割程度の減少と影響は少ないようにみえる。だが、爆破されたとなれば復旧には相当の時間を要するため、影響の長期化が懸念されている。 最近では米国がエルサレムをイスラエルの首都と認めたことに対してイランが反発するなど中東情勢は油断ならず、地政学リスクがにわかに高まった。北半球での冬場の暖房向け需要も重なって需給の引き締まり観測が広がり、NY原油先物は26日に一時1バレル60.01ドルと、約2年半ぶりの高値を付けた。中東に近い国際指標である北海ブレント先物は67ドル台まで上昇した。 相場急伸を受け、18年に向けては「OPECが減産政策の『出口戦略』を始める」(フジトミの斎藤和彦チーフアナリスト)との観測が出ている。OPECはロシアなど他の産油国とも協調しながら足元で計日量180万バレル程度の減産をしている。今年11月の定例総会でも減産を18年末まで延長することで合意した。だが同総会で示唆した18年6月総会での政策見直しが、急速に現実味を帯びてきた。 米国産のシェールオイル輸出は増加しており、相場回復でさらに生産が増える可能性が高い。米産シェールとのシェア争いを見越し、中東産油国で減産ムードが低下するのは避けられそうにない。 政策見直しとなれば各国の減産幅をどの程度縮小させるか調整が難しいため、減産継続か打ち切りかの2択となる可能性が高い。石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之主席エコノミストは「来年6月の総会で減産打ち切りを決めるにしても『1年後をめど』などと時間軸に余裕を持たせる可能性が高い。だが、政策転換に伴う相場の急落リスクには警戒が必要だ」と話す。 OPECと市場との対話は難しさを増しており、足元の上昇基調を長期的に保つのは容易ではなさそうだ。【日経QUICKニュース(NQN) 尾崎也弥】 ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

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