目指せデータの達人③世界中の生産活動の体温計る「CRB原材料価格指数」

米中貿易戦争や英国の欧州連合(EU)離脱など、グローバル経済を巡っては様々な問題が山積し、株式や金融市場の行方は混沌としている。そんな時、頼れる羅針盤が「CRB原材料価格指数」だ。世界中の生産活動の活発度を計るのに優れ、株式相場の中期的な見通しを立てるのに役に立つ。 同指数は世界の製造業が生産活動で必要とする原材料の価格動向を映す。構成品目は銅や亜鉛、ゴムなど13種の鉱工業材料。金や原油といった投機性の強い商品は除外している。いちよしアセットマネジメントの秋野充成氏は「中国経済の動向を見極めるうえで有効だ」と話す。 CRB原材料価格指数の1年前と比べた騰落率と、世界株の値動きを示す「MSCIオールカントリー・ワールド指数(MSCI・ACWI)」の間には強い相関が確認できる。CRB原材料価格指数がプラス圏にある時はMSCI・ACWIは上昇基調が強い。2010年夏から11年春にかけてや16年秋から17年末にかけての時期が該当する。一方、マイナス圏の時は調整色が濃い。一例は15年春から16年春にかけての時期だ。 CRB原材料価格指数の前年比騰落率は18年夏以降、マイナス圏で推移している。直近3月8日時点の同指数は前年比マイナス7.4%の487.87(1967年=100)だ。1月25日時点のマイナス9.2%からは持ち直しつつあるが、「水面下」を脱するには、世界の工業製品需要が増え、原材料価格がいまより7%以上上昇する必要がある。 最近はCRB原材料価格指数と比べ、MSCI・ACWIの上昇ピッチが急だ。株価は世界景気の回復を織り込んでいるというよりも、中国の金融緩和を背景とした「カネ余り相場」の色彩が強いことが分かる。 【日経QUICKニュース(NQN ) 鈴木孝太朗】 ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

目指せデータの達人②株価の先行き告げる「街角景気」

「統計数字とは違う景気の実感をビンビン感じた」。2月に亡くなった元経済企画庁長官の堺屋太一氏は市井の声に耳を傾け、景気の先行きを判断した。今回は、タクシードライバーや飲食店の従業員らに景況感の報告を求める景気ウオッチャー調査。堺屋氏の発案で始まったこの調査は、株価の先行指標として有効だ。 景気ウオッチャー調査は消費者の生活に近い場所で働く約2000人に、3カ月前と比べた現時点の景気(現状判断)と、2~3カ月後の景気見通し(先行き判断)を「良い」から「悪い」までの5段階で回答してもらい、指数化する。 内閣府のホームページ(https://www.cao.go.jp/index.html)→統計情報・調査結果→下にスクロールして「その他」の景気ウオッチャー調査→「調査の結果」の公表資料(統計表一覧)で見られる。 調査期間は毎月25日から月末。結果は翌月上旬に発表されることから速報性の点で優れる。「街角景気」とも呼ばれる。 ※QUICK端末より 現状判断指数は株価に半年から1年前後、先行する傾向がある。直近では現状指数が2017年12月の52.9でピークを打ち、その10カ月後の18年10月に日経平均株価は2万4270円と約27年ぶりの高値を付けた。リーマン・ショック後は、現状指数のボトムが08年12月の18.9に対し、日経平均の底は09年3月の7054円だった。 第一生命経済研究所の藤代宏一主任エコノミストは「株価のトレンドを判断するには有効な指標」と太鼓判を押す。 8日発表された2月調査の現状指数は前月比1.9ポイント高い47.5と3カ月ぶりに上昇したが、17年12月をピークとした下落トレンドからは抜け出せていない。日経平均は昨年末から約5%上昇したが、市井の声は先行きに必ずしも楽観的ではないようだ。=随時掲載 【日経QUICKニュース(NQN )鈴木孝太朗】 ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

目指せデータの達人①株価の天井・大底つかむ「期待上昇率」

投資家にとって、株式など金融資産の買い時や売り時の判断は難しい。暴落時は買いの好機だったと後々、振り返ることが少なくないが、その場では不安心理が先行して手が出ない。逆もまたしかりだ。そんな迷いが襲う時、頼りになるのが客観的なデータだ。それほど一般には知られていないが、売り買いの最適時期を探る上で参考になるマーケットデータとその使い方をシリーズで紹介する。1回目は、長期的な投資タイミングをつかむのに有効な「期待上昇率」。 株価の底値圏で上がり、株価の高値圏では下がる 「期待上昇率」は、QUICKの月次調査を基に市場参加者の相場見通しの変化を計測したものだ。同調査は証券会社や機関投資家など、約240人の市場関係者を対象とする匿名調査だ。 期待上昇率は東証株価指数(TOPIX)の1カ月後予想値(回答者の平均値)から6カ月後予想値(同)までの変化率を複利で年率換算して計算する。QUICKの情報端末のユーザーなら、月次調査<株式>のデータを使って自分で算出することができる。この数値は株価の底値圏で高くなり、高値圏では下がるという「逆張り」的な特徴がある。株価が大きく下落すると投資家には先高期待が生まれ、株価が上昇して過熱感が強まると期待は低下するためだ。 ■期待上昇率が20%以上になったら買い時、5%未満になったら売り時 売り時(5%未満)は18年10月、15年3月、07年3月など。買い時 (20%以上)は15年10月、13年6月、08年12月など。計算式(5カ月分を複利年率換算)  期待上昇率=(6カ月後の予測値/1カ月後の予測値-1)^12/5 例えば、リーマン・ショック後の08年12月は38.3%と、IT(情報技術)バブル崩壊後の02年2月の40.9%以来の高水準になった。その後、実際にTOPIXは09年3月に大底を入れた。反対に、07年3月には2.8%と低水準となった。このときもTOPIXは07年2月にピークを付けており、相場動向と合致している。最近の例では、日経平均が約27年ぶり高値を付け、強気ムードが支配した18年10月は3.5%にまで低下していた。 期待上昇率を開発した独立系調査会社スフィンクス・インベストメント・リサーチの別府浩一郎代表取締役は「匿名調査だと、市場参加者は相場の先行きを驚くほどクールにとらえる」と分析している。 期待上昇率とTOPIXの推移を重ね合わせると、おおむね20%以上なら相場のボトム圏、5%以下ならピーク圏と判断できる。30%以上は決定的なボトムシグナルとなるが、これはめったなことではお目に掛かれない。 直近の19年2月は7.0%。日経平均株価は年明けから上昇基調が続いているが、市場参加者の警戒感は解けていないようだ。海外要因に左右されることの多い日本株だが、「6年以上にわたるアベノミクスの巨大緩和政策の反動に対する警戒」(別府氏)も底流にあるかもしれない。=随時掲載 【日経QUICKニュース(NQN)】 ※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。

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