「投信で含み益」の投資家が増加 共通KPI、2年目検証

投資信託を保有している投資家の何割が利益を上げているのか。昨年と比べその割合は増加したようだ。 投信を販売する金融機関が金融庁の求めに応じ、昨年から自主的に公表を始めた共通の成果指標(KPI)。2回目となる2019年3月末時点のデータを公表する金融機関がちらほら出てきた。今回初めて公表する金融機関もあり、一部は昨年と今年の2年分を同時に公表した。 共通KPIの公表が確認できた金融機関22社を対象に、QUICK資産運用研究所が運用損益別の顧客割合についてまとめたところ、19年3月末時点で運用損益がプラス(含み益)の顧客割合が前年度を上回った金融機関が多かった。例えば野村証券は顧客の80%が含み益で、前年同月の77%から小幅に増えた。楽天証券とマネックス証券でも増加した。 含み益の顧客割合はその時々の相場環境に大きく左右されるほか、金融機関がどんな投信を積極的に販売したかや、積み立て投資の利用状況などによっても差が出る。 金融機関22社で利益が出ている顧客割合を一覧にまとめてみると、トップはセゾン投信の97.8%だった。前年度の84.9%から増え、顧客のほとんどが含み益となった。同社が運用・販売する「セゾン資産形成の達人ファンド」(96312073)は、2007年3月からの設定来リターンが104.65%(19年5月末時点)にのぼる。 2位は今回初めて公表したありがとう投信の94.8%。野村証券の80.0%が続いた。 22社のうち2年分を公表したのは16社。この中で11社は含み益の顧客割合が前回と比べて増加した。 (QUICK資産運用研究所 西田玲子、石井輝尚)

ラップ口座特集① 野村「ファンドラップは『商品』ではなく『サービス』」

個人投資家が証券会社や銀行などの金融機関に資産運用をお任せする「ラップ口座」――。大事な資産の運用を託された金融機関は顧客に運用の目的や運用期間などを聞き、目標とするリターンやどの程度リスクがとれるかを診断。それらに基づき、顧客に代わって投資信託で資産運用をする。 ラップ口座は金融機関や契約するコースによって運用の仕方や費用などに差がある。契約には最低でも数百万円が必要な商品が多く、敷居が高いと感じる人も少なくない。「ラップ口座特集」では、各金融機関のラップ口座について、企画・運営の責任者に特徴を聞く。 第1回は国内でラップ口座での預かり資産額が最大規模の野村証券。同社でラップビジネスを主幹する投資顧問事業部の能見哲理部長に話を聞いた。 ■「商品」ではなく「サービス」 当社が提供するラップ口座は大きく分けて2つ。「野村ファンドラップ」(以下、ファンドラップ)と「野村SMA(エグゼクティブ・ラップ)」(以下、SMA)だ。(図1 ) 最も重要なのは、ラップ口座が「商品」ではなく「サービス」である点。スポーツに例えると、株式や投信などの金融商品は「ゴルフのドライバーショット」で、ラップ口座は「カーリング」に似ている。前者は飛距離というパフォーマンスを追求するが、後者は円にどれだけ正確にストーン(石)を置けるかで勝敗が決まる。 ラップ口座はお客様が許容できるリスクの範囲内で、期待するリターンにより近づけることが求められる。期待リターンから大きく上回るでもなく、ましてや大きく下げてはならない。このプロセスが円に向かってストーンを正確に投げていくカーリングに例えると分かりやすい。 カーリングではストーンを円の中心に置くためにチームで何度も話し合う姿が見られるが、ラップ口座でも同じ。お客様の資金がどういう性格なのか、どう使いたいのかを常に話し合い共有する。運用期間や許容できるリスクに変化はないかなど様々な要素を考慮した上で期待リターンの実現に向かって、長い時間をかけてサポートしていく。そういう意味で、「商品」ではなく「サービス」といえる。 ファンドラップのコストが高いとの指摘も一部あるが、コストに見合ったきめ細かい「サービス」を提供していると思う。 ■目標の資産配分比率を管理 ラップ口座の特徴として、2つのリバランス機能がある。3ヵ月毎に行う「定期リバランス」とマーケットの変動に応じて適宜行う「上下限リバランス」だ。ファンドラップは2つのリバランス機能があり、SMAは「上下限リバランス」のみ。リバランスとは、お客様の目標の資産配分が価格変動によりずれてしまった場合に、元の配分比率に戻すことを指す。 リバランス機能の効果について、リターンは投資を開始したタイミングによって結果がまちまちである。しかし、リスクは「定期リバランス」する方が確実にコントロールできることが実証されている。 「上下限リバランス」は、お客様の目標の資産配分比率においてあらかじめ上限と下限の値を決めて、その範囲を超えた時に目標の資産配分比率に戻す売買を行うしくみ。 図2のように国内株式の比率が上限に触れた際は、売買で国内株式の配分比率を下げる。一方で、配分比率が下限まで行った時は売買で国内株式の配分比率を高める。例えば、リーマンショックのような暴落の際は株式の配分比率が急激に下がるので、それを目標の配分比率に戻す。これは、ナンピン買いのような効果があり、ファンドラップのパフォーマンスには大きな影響を与える。個人投資家の多くは株価が急落した場合、積極的に株式を下値で購入する事は難しいが、上下限リバランスはこれをカバーできる機能と言える。 ■運用資産、そのまま相続人に ラップ口座を保有するお客様はまとまった資金のある退職世代や高齢者が多い。当社では、人生100年時代に向けたサービスの充実を図っている。その対応策として、ラップ口座では「定時定額払戻し」のオプションがある。毎月か隔月(奇数月)の払い戻し頻度を選択し1回あたりの払い戻し金額を設定して、運用資金を取り崩していくサービスで2018年3月から導入した。 「目的別口座」も人気があるオプションの1つだ。お客様自身の生活費、孫の教育費、趣味のための資金といった使い道に応じて最大8口座まで契約が可能。各口座に「目的」を上限20文字まで登録でき、定期運用報告書の表紙に記載するサービスもある。 さらに、「遺言代用信託」を設定したうえでラップ口座(SMAのみ)での資産運用ができる。当初の契約者(第一受益者)が死亡した際、ラップ口座の運用資産は遺産分割協議の対象外となり、あらかじめ定めた相続人(第二受益者)に引き継ぐことができるサービス。3カ月ごとの定期運用報告書は第一受益者と第二受益者の双方が確認でき、追加の手数料はかからない。 また、野村の投資一任情報誌「ラップ-アイ」を2017年10月より年1回程度発行している。お客様アンケートに寄せられた声をもとにサービス内容の改良に努めている。お客様のリスク水準を5段階から7段階に細分化したり、少額の契約者でも為替ヘッジの有無を選べるようにしたりした。今後もお客様の意向に沿った提案と運用を徹底していく。 (聞き手:QUICK資産運用研究所 小松めぐみ)

「野村ハイベータ日本株」750億円集める 野村証券が販売

野村アセットマネジメントが1日に設定した単位型の「(早期償還条項付)野村ハイベータ日本株1903」(01211193)は、申し込み期間(2月18~28日)に750億円の資金が集まった。販売会社は野村証券の1社のみ。 集まった金額は、今年に入って設定された国内公募の株式投資信託(ETFを除く)の中で最大。昨年来では3番目の多さだった。 同ファンドは市場の値動きより大きく株価が動く傾向がある国内株式(ハイベータ株)に投資する。株価の割安性や経営の健全性を考慮することで、相場上昇時の値動きが下落時よりも大きくなるポートフォリオを構築する。 信託期間は2025年3月4日までの約6年間。基準価額(支払い済みの分配金累計額は含まない)が1万2000円以上になった場合は安定運用に切り替え、繰り上げ償還する。 (QUICK資産運用研究所)

野村「老年学」で試す現場改革(前編) ハートフルパートナーに聞く@千葉支店

人生100年時代を見据え、現場改革を推進してきた野村証券。業界に先駆けて金融ジェロントロジー(金融老年学)という学問分野に注目し、2017年4月に高齢者向け専門職「ハートフルパートナー」を一部の店舗に新設した。今年4月からは全国に拡大し、約180名を配置している。 ハートフルパートナーは通常の営業職とは異なり、積極的な金融商品の勧誘はしない。収益目標などもなく、高齢顧客やその家族と信頼関係を構築することで将来のビジネス機会に備えるのが主な役割だ。千葉支店でハートフルパートナーとして働く功刀(くぬぎ)沙織氏に現場での取り組みなどを聞いた。 ――ハートフルパートナーとは。 「高齢のお客様に対し、販売員としてのアプローチではなく、ご本人の意向を尊重しながら資産の贈与や相続などのニーズを傾聴する専任の担当です。ご家族とも話し合いを深めていけるような役割を目指しており、必要があれば老人ホームのご紹介などもしています。千葉支店では17年4月から2名のハートフルパートナーが在席しています」 ――どのような顧客を担当されていますか。 「資産運用のニーズはひと段落したものの、これからどのようにご家族に資産を引き継ぐかに関心の高いお客様が多くいらっしゃいます。千葉県全域を広く回っています」 ――業務内容は。 「まずは訪問を中心に直接お会いしてお話を伺います。当社でお預かりしている資産や、所有されている不動産に関するお考えをじっくり聞くことに徹しています。これまでは運用がメインだったお客様が資産承継を意識されるようになった時に、問題意識を共有できる関係性を築くことが大切です」 「はなから金融商品を提案することはありません。お客様から求められればご案内しますが、その場合にも社内ルールを守り、慎重に対応しています。趣味やご家族のことなど、世間話をする機会も多くなります」 ――難しいと感じる点は。 「ご本人の判断力を適切に把握したうえで、説明したりご意向の確認をしたりすることです。十分な説明が出来ないうちに、ご体調が急変してしまうこともあって、力不足を感じることもあります。ご家族から『しっかり対策を相談しておけばよかった』と悔やまれた経験もあり、どうご説明すれば理解していただけたか、反省することも少なくありません」 「お客様に認知症の兆候を感じた場合の対応にも苦慮しています。ご家族にできるだけ早く気付いていただくのが最優先ですので、ご家族と面識がない場合には訪問する度に必ず名刺を置くなどの工夫を心がけています」 ――本部からのサポートはありますか。 「年3回程度の集合研修がとても役立っています。相続や税務などを中心に、難しい専門分野の内容をわかりやすく教えてくれます。金融ジェロントロジーという学問についても、当社と共同研究をしている慶應義塾大学の経済学部や医学部の先生方の講義を受講しました」 ――印象的なエピソードはありますか。 「遠方に住むお嬢様への資産承継を考え始めた高齢のお客様のお話をお伺いしていたところ、資産の一部で大好きな株式の運用を続けたいという意向をお持ちでした。しかしその本音をお嬢様にきちんと伝えられていなかったので、ご本人が気持ちを伝えやすいよう簡潔にまとめて差し上げました。その後は無事にお嬢様と本音で話すことができたそうで、大変感謝していただき、私も嬉しかったです」 ――どのようなスキルを高めたいですか。 「ご高齢のお客様は人生経験が豊富で、幅広い知識や教養を身に付けていらっしゃいます。私も知的好奇心を高めて生活したいと考えております。もちろん相続や税務の最新知識も重要なので、自己研鑽に励んでいます」 ――今後の抱負は。 「ハートフルパートナーという新設の役割に任命された当初は、どのようにお客様に対応したら良いか不安がありました。実際に1年以上活動してみて、お客様から教えていただくことが多く、とてもやりがいを感じています。今年度から全国に拡大したハートフルパートナーと知見を共有しながら、これからも微力ながらお客様とそのご家族のお役に立てるよう成長していきたいと思っています」 (QUICK資産運用研究所 大沢崇)

野村「老年学」で試す現場改革(後編) ハートフルパートナーに聞く@横浜支店

野村証券のハートフルパートナーの後編は、横浜支店で働く浦野真理氏に取り組みを聞いた。 ――業務内容は。 「横浜支店には17年4月から2名のハートフルパートナーがいて、高齢のお客様のご対応をしています。お客様と少しでもお会いできるように訪問して、ご意見をお伺いしています。訪問を負担に感じられるお客様には電話でご連絡することもあります。お客様との会話でお悩みやご要望があればそれにお応えいたしますし、ご家族と関係を築く窓口になれるようにも意識しています」 ――どんな会話をされるのですか。 「ご意見やお加減にお変わりがないかもお聞きしています。保有されている商品のアフターフォローや、損失が出ている場合のご相談、路線価や税制改正などの情報提供、健康管理のことなど、世間話も多く、話題は様々です」 「相続や不動産に関するお悩みや、老人ホームへの入居など、老後の重要なライフイベントについて考えるタイミングはお客様それぞれです。どうしようか迷ったとき、困ったときにご相談いただけるよう日頃からご家族を含めた信頼関係の構築を目指しています」 ――支店での役割は。 「ご高齢のお客様対応の相談窓口になれればと思っています。例えば高齢のお客様の認知機能が低下した場合の対応など、若手社員が迷っているときは経験を踏まえながら具体的に助言しています」 ――新設の任務に戸惑いがありましたか。 「上司が協力的で、本部のサポートにも助けられています。集合研修だけでなく、日常業務の中で難しい案件があった時などはすぐ専門部署に相談できるので、安心して顧客対応にあたることができます」 ――難しいと感じる点は。 「ハートフルパートナーの役割をお客様に理解していただくまでに時間がかかる点です。最初は金融商品の勧誘と勘違いされ、警戒されてしまうケースも少なくありません。パンフレットなどを使いながら、時間をかけて説明するように努めています」 「ご家族との距離感に悩むこともあります。例えばお客様に認知症の疑いがあっても、こちらができることは限られていて、ご家族からの連絡を待つしかありません。特に1人暮らしのご高齢のお客様の場合は、訪問時に名刺のほかに、ご家族にもご覧いただけるような資料を残したりするなど、できる範囲で対応しています」 ――これまで印象に残ったことは。 「あるお客様のご家族から『勝手に訪問されるのは迷惑なのでやめてください』と苦情を受けたことがありました。そこでハートフルパートナーの役割を説明し、金融商品を勧誘することはなく、お子様を含めて今後のことをご相談させていただきたいとお話していたとお伝えしたところ誤解が解けました。趣旨を理解してくださったご家族が後日集まり、一緒に今後のお話をすることができました」 「別のお客様では、私の名刺を見たご家族から電話があり『いつも見守ってくださって、ありがとうございます』と感謝されました。予想外の言葉にびっくりしましたが、ハートフルパートナーとして訪問を続けたことで、ご家族にも気持ちが伝わったと実感できてうれしくなりました」 ――どのようなスキルを高めていきたいですか。 「相続や不動産の知識などのスキルアップはもちろん重要ですし、経験も大切だと感じています。お客様ひとりひとり家族構成などが違いますし、抱えているお悩みも千差万別です。お客様ごとのお悩みを少しでも解決できるような対応力を高めていきたいです」 ――今後の目標は。 「お客様やそのご家族からご信頼いただける担当者になることです。ひとりでも多くのお客様から様々なお悩みをご相談いただき、少しでもお役に立てるよう、これからも努力していきたいと思います」   (QUICK資産運用研究所 大沢崇) 

アムンディ「あんしんスイッチ」、野村証券でも取り扱い開始

野村証券は27日、アムンディ・ジャパンが運用する「SMBC・アムンディ プロテクト&スイッチファンド(愛称:あんしんスイッチ)」(58311177)の取り扱いを始めた。注文の受付開始は5月2日から。「あんしんスイッチ」は、これまで三井住友銀行とSMBC日興証券の2社で販売していた。 同ファンドはは昨年7月に設定され、純資産総額(残高)は今年3月末時点で2300億円超。複数の資産に分散投資するバランス型では国内3番目の規模となる。 投資対象は世界の株式や債券、短期金融資産などで、資産配分を機動的に変更する。日本で初めて「プロテクトライン」と呼ぶ下限値を設定し、基準価額が常にこの水準を上回るように運用する「損失限定型」だ。 3月は設定額から解約額を引いた資金流入超過額が約100億円で、運用開始から9カ月連続で流入超が続いている。組み入れ資産は3月末時点で株式が21.5%、債券が54.0%、現金などの短期金融資産が24.5%となっている。 ※アムンディ・ジャパンの発表資料はこちら (QUICK資産運用研究所)

金融庁、投信販売に「改善の余地」 QUICK資産運用討論会

金融情報サービス会社のQUICKは5日、都内で「QUICK資産運用討論会」を開いた。基調講演した金融庁総務企画局の中島淳一審議官は、2018年1月からスタートする積み立て型の少額投資非課税制度(つみたてNISA)について「職場など身近な場でつみたてNISAを開始するきっかけが得られる環境を整えることにより、現役世代も資産形成に取り組みやすくなる」との考えを示した。 中島氏は現在の投資信託の販売状況について「テーマ型投信や回転売買が多い」と指摘。販売現場に「改善の余地」があるとの認識を示した。一方で「手数料が低く、長期の資産形成を指向する投資信託が増えるなど新たな動きもみられる」とも指摘した。 金融庁総務企画局の中島淳一審議官 討論会のテーマは「フィデューシャリー・デューティーと資産運用のこれから」。基調講演後のパネルディスカッションには中島氏のほか、日本投資顧問業協会の大場昭義会長、三井住友銀行の田村直樹常務執行役員、野村証券の水野晋一執行役員が参加した。 金融庁が金融機関に対して打ち出したフィデューシャリー・デューティー(顧客本位の業務運営、FD)について、中島氏は「国民の安定的な資産形成と日本経済の成長に向け、(金融機関や企業、投資家など)インベストメントチェーンそれぞれの役目がレベルアップしてほしい」と説明。大場氏は「本来は民間が自主的に考える必要があった。金融機関がどのくらい本気度を持って取り組むかが重要になっている」と指摘した。 水野氏は「2012年からビジネスモデルの変革に取り組んでいる」と強調。「お客さまのために行動して信頼を獲得してからすべてが始まる。より信頼していただければ預かり資産も増えて、収益もついてくる」と述べた。田村氏は「3年程度前からビジネスモデルの転換に取り組んできたが、あるべき姿を考えたときに一層の努力は必要だ」と語った。 つみたてNISAについて、中島氏は「成功体験してほしいので、あえて商品も絞らせていただいた。長期・分散・積み立て投資のきっかけとしたい」と説明。金融庁として制度の恒久化に取り組む考えをあらためて強調した。大場氏は「つみたてNISAとFDは貯蓄から投資へを促進するための車の両輪」との見解を示した。 左からQUICK資産運用研究所の北沢千秋所長(モデレーター)、大場昭義氏、田村直樹氏、中島淳一氏、水野晋一氏 「QUICK資産運用討論会」は4回目の開催。金融機関の関係者ら約300人が参加した。 【日経QUICKニュース(NQN)】

人気記事ランキング

  1. 登録されている記事はございません。

アーカイブ

PAGE TOP