QUICKコメントチーム＝池谷信久、片平正二、松下隆介

写真＝Jeff Swensen/Getty Images、イラスト＝たださやか

12年ぶりに米国債券市場で発生した逆イールドに対して、逆ギレ気味のツイッター砲がさく裂した。トランプ米大統領は「CRAZY INVERTED YIELD CURVE!（逆イールドはクレージー） 」と投稿。「 Our problem is with the Fed. Raised too much & too fast. Now too slow to cut（問題はＦＲＢにある。利上げは速すぎるが、利下げは遅すぎる）」と重ねてＦＲＢを批判した。ＣＭＥの「Ｆｅｄウオッチ」では９月のＦＯＭＣにおける50bpの利下げ確率が前日の3.8％から21.2％へ上昇した。

トランプ大統領のツイッター

逆イールドは景気後退（リセッション）の前兆と言われ、この日の株式市場の大幅安につながったが、専門家の間では冷静な見方が目立つ。

ジャネット・イエレン前ＦＲＢ議長は14日、ＦＯＸビジネスに出演し、「将来の金融政策に対する市場の見方が長期金利を押し下げているが、それ以外にも多くの要因がある」と指摘。米国がリセッション入りするかどうかについて「答えは恐らくノー。ただ、明らかにリセッションの確率は上昇している」などと述べた。

「それ以外の多くの要因」が何なのかは明らかだ。

野村証券の松沢中氏はリポートで、現在の逆イールド化は、ＦＲＢよりも政治が作り出している側面が強く、最も現実的かつ有効な処方箋は「比較的妥協し易い『農産品輸入拡大』で米中が『合意』し、通商摩擦を緩和させることだ」と指摘した。ナバロ大統領補佐官やトランプ大統領はＦＲＢを批判しているが、景気懸念解消をＦＲＢに求めることは「おそらく誤っており、その間は逆イールド解消、リスクオンへの転換は難しいだろう」としている。

また、ナティクシス・インベストメント・マネージャーズのエスティ・ドウェク氏（グローバル・マーケット・ストラテジー、ダイナミック・ソリューションズ責任者）は、「世界経済の減速が続き、米中貿易戦争への警戒感が先行き不透明感を強めているが、景気後退の瀬戸際にあるとは思わない」と指摘。みずほ証券の上家秀裕氏も15日のレポートで、ＦＦ金利や３カ月ＴＢと10年債は既に逆イールドとなっており、「景気後退入りの確率が高まったとは言い難い」との見解を示している。

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