国の経済規模をはかるモノサシとして使われる国内総生産（ＧＤＰ）。世界全体に占める日本のＧＤＰのシェアと東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）はおおむね連動して動いてきた。だが、ここ最近、ＴＯＰＩＸが上昇する一方、シェアは伸び悩んでおり、日本株の先行きに暗い影を落としている。

■「バフェット指標」なら日本株は割高

国際通貨基金（ＩＭＦ）の統計によれば、2018年時点の世界全体に占める日本のシェアはおよそ5.9％。1994年に17.7％まで拡大して以降は減少傾向が続いている。日本のＧＤＰ自体は15年以降は増加基調だが、中国など新興国が日本を上回るペースで成長しているため、シェアは高まっていない。

24年までの見通しでも、ＩＭＦは日本のＧＤＰは増える予測をたてているが、世界全体に占めるシェアは６％前後で横ばいとなる。

ＧＤＰを用いた株式の投資指標で有名なのが、米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が参考にするとされる「バフェット指標」だ。株式市場の時価総額を、その国の名目ＧＤＰで割って求める。直近１～３月の日本の名目ＧＤＰ（年率換算）は554兆円で、東証１部時価総額（598兆円、３月末時点）を割ると、割高とされる１を上回っている。

ＧＤＰが大きく上昇しない限り「『バフェット指標』でみた日本株の割高さが引き続き意識される」（第一生命経済研究所の永浜利広首席エコノミスト）。加えて、他国が日本を上回るペースで成長するとなれば、国際分散投資の観点で、日本株の相対的な魅力は薄れていくことが避けられない。

【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）　矢内純一】

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