低温相場、買われているのは「機関投資家が買わない」株 

日経平均株価は2万円台を維持しているものの、機関投資家や応対するセールストレーダーのセンチメントは非常に冷え込んでいる。「静かです」「ロングオンリー筋から届いたオーダーを粛々と執行してるだけ。方向感を示すような注文はないです」などのぼやきが多く聞かれる。

気になるのが、ある外資系証券幹部が漏らしていた「売買しても儲からない」という一言だ。現在、方向感が出ないというのは、主力株を押し上げるような買いが入っていない状況を示す。

■機関投資家が参加しない指数ほど戻りが強い

2018年12月25日を100として指数化

グラフを見ると、IPOインデックス(加重平均)が15%に迫る上昇率でトップ。これに東証2部指数、TOPIXスモール(バリュー)が続く。機関投資家はこれらの指数の構成銘柄をあまり投資の対象にしない。逆に上昇率が相対的に低いのは、下から日経平均、TOPIX-ラージ70、TOPIX、TOPIX30などの順になる。

また日銀の上場投資信託(ETF)買いによりバリュエーションが適正値より底上げされている、いわゆる「ボロ株」を売ってアルファを狙うトレーディングも封殺されたまま。マシンによるスピードトレードか、個別銘柄の日計りくらいしか儲け口のない市場というのが今の東京市場ということになる。

こうなると「サンバイオ(4592)がMSCIの指数に採用されるかもしれない、などと言っている関係者もいる」(前出の外資系証券幹部)といった個別銘柄の思惑が独り歩きしやすくなるだけ。さすがにリスクも高く一般的な機関投資家が乗るわけにもいかないのが現状だ。(岩切清司)

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