外国為替市場でコンピューターを用いたアルゴリズム取引による円売り・ドル買いの勢いが収まり、円相場は１ﾄﾞﾙ＝109円前後でいったんもみ合っている。コンピューターに組み込まれたテクニカル分析のシステムが「ドルの買われすぎ」（オーバーシュート）を示し始めており、ドル買いを止めた投資家も少なくない。前週半ばまでのドル買いで、米国の長期金利上昇が米経済に悪影響を及ぼすリスクをあまり考慮してこなかったという側面が、改めて意識されつつある。

金利上昇は良好なファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）を素直に映せば通貨高の要因だが、インフレや財政収支の悪化懸念などが背景なら国外へのマネー流出を伴って通貨安を促す構図も見逃せない。

４月27日からわずか１週間で12.75％もの利上げに踏み切ったアルゼンチンは「悪い金利上昇」の典型だ。高金利でペソ安阻止を狙う。それでもアルゼンチン国民が先行きを案じてドル建て資産などにお金を移し続ければペソの一段安は避けられない。

アルゼンチンは極端な例としても、トランプ米大統領が輸入制限や強硬な中東政策を通じて米国にインフレをもたらす可能性は否定できない。ニッセイ基礎研究所の上野剛志シニアエコノミストは「イラン情勢がさらに緊迫し、３年５カ月ぶりの高値圏で推移するニューヨーク原油先物がここから10ﾄﾞﾙ程度上振れすれば米景気への打撃は避けられない」と話す。

アルゴのエンジニアには市場経験の浅い人が多く、彼らの背後をベテランのトレーダーや元トレーダーが固めている。ベテランは「金利の良しあし」に神経質で、ドル高基調が本当に続くのか懐疑的にみている。このため「ドル相場の目標上限は低めに抑える傾向がある」（外国証券の顧客担当ディーラー）という。

野村証券の高田将成クオンツ・ストラテジストは２日の時点で「１ﾄﾞﾙ＝110円よりも安い水準での定着には、商品投資顧問（ＣＴＡ）などアルゴ勢による円の売り持ち転換が条件になる」と指摘していた。米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）が４日に発表した１日時点の建玉報告で、ＣＴＡなどの投機筋を示す「非商業部門」の円の持ち高は５週ぶりに売り越しに転じたものの、その幅は1405枚と小さかった。３日以降は円が上昇したため、投機筋は再び円の買い越しに転じたと考えられる。

野村の高田氏は「対ユーロや対英ポンド、対オセアニア通貨で加速した米ドル高が円高・ユーロ安などにつながり、対ドルの円売りを仕掛けにくくした」とも指摘する。円高は投資家のリスクをとる姿勢の後退を意識させ、「悪い金利上昇」への懸念を助長する。４月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）景況感指数の低下や同月の米雇用者数と平均時給の伸び鈍化も気掛かりだ。アルゴが円売り・ドル買いを再開するためのハードルは上がったようだ。

【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ ）　今　晶】

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