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アップル関連株、「親離れ度」で明暗 ショックから3カ月

米アップルの最新スマートフォン(スマホ)「iPhoneX(テン)」の減産観測をきっかけにハイテク株が売られた「アップルショック」から3カ月あまり。アップルが1日発表した2018年1~3月期決算は、ひとまず市場の不安を和らげた。ただ、iPhoneの成長に陰りがみえるのは確かだ。2日のアジア各国・地域の株式市場では、アップルへの依存度が低い銘柄が買われる一方で、依存度が高い銘柄がさえない。関連株の「親離れ度」が明暗を分けている。

東京市場では日東電(6988)やアルプス(6770)、村田製(6981)といった部品メーカーの上昇が目立つ。台湾市場ではスマホ用レンズの大立光電(ラーガン・プレシジョン)、香港市場では同業の舜宇光学科技が買われている。

◆舜宇光学科技

一方、イヤホンを製造するフォスター(6794)は13%下落、液晶パネル製造のJディスプレ(6740)はほぼ横ばい圏で推移している。

◆フォスター電機

アップルは直近安値の2月9日から5月1日まで8%上昇したが、フォスターやJディスプレの下落率は3割を超えたままだ。香港上場の音響部品、瑞声科技控股(AACテクノロジーズ)も20%安の水準に沈んでいる。

アップルに対する依存度の違いが株価のパフォーマンスの差を生んでいる。

QUICK・ファクトセットによると、フォスターの売り上げは4割近くがアップル向けで、Jディスプレは過半を占める。AACテクノロジーズはiPhone向けの供給拡大で米国での売り上げが6割超に上る。

一方、舜宇光学科技は売上高の6割強が中国向けだ。「電子部品では中国などの安価なスマホ向けに部品を供給している企業が強みを発揮している」(野村証券の伊藤高志エクイティ・マーケット・ストラテジスト)。

フォスターが4月27日発表した2019年3月期の売上高見通しは前期比19%減だった。前期(15%増)から一転して減収になるとの予想で、18年3月期に3倍強まで膨らんだ営業利益は4割減る。減収減益はスマホ向けイヤホンなどヘッドセットの販売が数量・単価ともに落ち込むとみているためだ。

1~3月期のiPhoneの売上高は前年同期から14%増えたものの、販売台数は3%増にとどまった。アップルのルカ・マエストリ最高財務責任者は決算発表後の電話会見で、「NAND型フラッシュメモリー(の価格)は近く転換点を迎え、DRAMは年内にもピークを付ける」とも言及。台湾市場では台湾積体電路製造(TSMC)といった半導体メーカーにも売りが優勢だ。

日本では村田製など「スマホ向け以外の電子部品販売を伸ばしている企業に注目している」と、ちばぎんアセットマネジメントの奥村義弘調査部長は話す。「X」の販売不振で軒並み下げていた関連株だが、アップル離れを実現できた企業ほど今後の株価の戻りが早くなりそうだ。

【日経QUICKニュース(NQN ) 神能淳志】

※日経QUICKニュース(NQN)が配信した注目記事を一部再編集しました。QUICKの情報端末ではすべてのNQN記事をリアルタイムでご覧いただけます。


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