年明けの東京株式市場で、日本株の割高感を示唆する投資指標が増えている。ＱＵＩＣＫによると、東証１部全銘柄を対象に算出した予想ＰＥＲ（株価収益率）とＰＢＲ（株価純資産倍率）は２年５カ月ぶりの高水準を付けた。予想配当利回りは２年９カ月ぶりの低水準だ。昨年秋以降の相場急騰で、世界的にみても日本株の出遅れ感は薄れているようだ。

東証１部全銘柄の予想ＰＥＲは９日時点で17.52倍、ＰＢＲは1.47倍。それぞれ15年の８月18日、８月11日以来の高水準だ。15年８月に中国の「人民元ショック」で日本株相場が急落する前後の水準に戻したことになる。ＰＥＲやＰＢＲは、１株利益や１株純資産に対して株価が何倍まで買われているかを示す指標。数字が大きいほど株価が割高とみなされる。

一方、予想配当利回りは1.45％と15年４月28日以来の水準に低下。株式投資によって得られる収益が減っていることを示す。

投資指標からみた割安感や他国・地域に比べた出遅れ感は、日本株が昨秋以降に一本調子で買われてきた理由の一つだった。だが東証１部のＰＥＲはすでに先進国の標準といわれる15倍を上回り、連日最高値を更新する米国株の約19倍（８日時点、米主要500社ベース、ウォール・ストリート・ジャーナル紙調べ）に接近。もはや大幅に割安とはいえなくなっている。

各種指標が久々の水準を付けたことで、相場がいったん天井に近づいたとの見方も出ている。みずほ証券の中村克彦シニアテクニカルアナリストは「日本株は割安感が薄れており、短期的に調整する可能性が高い」と話す。

中村氏はＰＢＲなどに加えて、信用評価損益率の改善に注目する。17年12月29日申し込み時点まで６週連続でマイナス幅を縮め、5.77％となった。一般に評価損益率がマイナス10％未満になると相場地合いが相当に好転し、個人投資家全体の懐も潤っている状況を想起させる。中村氏は「そろそろ上限だ」とみる。指標面からは、相場の先行きをより注視すべき局面に近づいてきたようだ。

【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ） 高橋徹】

※日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）が配信した注目記事を一部再編集しました。ＱＵＩＣＫの情報端末ではすべてのＮＱＮ記事をリアルタイムでご覧いただけます。