アナリストによる主要企業の業績予想の変化を示すＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩ（１月末）は、金融を含む全産業ベースでマイナス27と、前月（マイナス24）から３ポイント悪化した。５カ月連続の悪化で、2016年９月（マイナス27）以来の低水準となった。内訳は「強気」が39銘柄（全体の10％）、「変化なし」が212銘柄、「弱気」が147銘柄（全体の37％）だった。

ＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩは、アナリストが予想純利益を３カ月前時点に比べて３％以上、上方修正した銘柄を「強気」、下方修正した銘柄を「弱気」と定義し、「強気」銘柄が全体に占める比率から「弱気」銘柄の比率を差し引いて算出する。ＤＩがマイナスなら、下方修正銘柄が上方修正銘柄を上回っていることを意味している。５社以上のアナリストが予想している銘柄が対象で、主要企業の業績に対する市場全体の期待値が上向きか、下向きかが分かる。

算出対象の16業種のうち、ＤＩがマイナスだったのは12業種。「その他金融」が前月の０（ゼロ）からマイナス25へ低下しているほか、「小売」が17ポイント、「機械」が13ポイント悪化した。一方、プラスは「医薬品」と「卸売」の２業種、変わらずは「鉄鋼」と「不動産」の２業種だった。

個別銘柄に注目すると、３カ月前の予想純利益と比較して下方修正率が大きい銘柄の４位に三菱ガス化学（4182）が挙がった。サウジアラビアでのメタノール合弁事業の出資比率引き下げで、持ち分利益は大幅に減少するとの見方が増えている。

一方、東京製鐵（5423）はアナリストの予想純利益が10月末の140億円から160億円へ引き上げられ、上方修正率が大きい銘柄の５位にランクインした。会社側は１月22日に発表した18年４～12月期決算発表で、国内の好調な鋼材需要が持続するとし、19年３月期の純利益を従来予想の120億円から145億円に上方修正した。

（ＱＵＩＣＫナレッジ開発本部）