アナリストによる主要企業の業績予想の変化を示すＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩ（11月末）は、金融を含む全産業ベースでマイナス17と、前月（マイナス10）から７ポイント悪化した。2016年10月（マイナス18）以来の低水準となった。内訳は「強気」が59銘柄（全体の15％）、「変化なし」が214銘柄、「弱気」が129銘柄（全体の32％）だった。

ＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩは、アナリストが予想連結純利益を３カ月前時点に比べて３％以上、上方修正した銘柄を「強気」、下方修正した銘柄を「弱気」と定義し、「強気」銘柄が全体に占める比率から「弱気」銘柄の比率を差し引いて算出する。ＤＩがマイナスなら、下方修正銘柄が上方修正銘柄を上回っていることを意味している。５社以上のアナリストが予想している銘柄が対象で、主要企業の業績に対する市場全体の期待値が上向きか、下向きかが分かる

業種別でみると算出対象の16業種のうち、ＤＩがマイナスだったのは11業種。「鉄鋼」がマイナス80と、前月のプラス14から94ポイントも低下しているほか、「輸送用機器」が30ポイント、「建設」が27ポイントと悪化した。一方、プラスは３業種、変わらずは２業種だった。

個別銘柄では、３カ月前の予想純利益と比較して下方修正率が最も大きい銘柄はＬＩＸＩＬグループ（5938）だった。10月22日に2019年３月期の連結純利益を従来予想の500億円から15億円に下方修正。イタリアの建材子会社ぺルマスティリーザの中国企業への売却について対米外国投資委員会（ＣＦＩＵＳ）の承認が得られず会計処理を変更することが響いた。

下方修正が目立つ中、ソニー（6758）は予想純利益は10月末の6390億1400万円から6754億9300万円へ引き上げられ、上方修正率の上位をキープしている。10月30日に今期純利益を従来予想の5000億円から7050億円に上方修正した。ゲーム事業が好調に推移するほか、音楽や半導体事業の利益も想定を上回る。