アップルが５月１日の大引け後、2018年１～３月期（２Ｑ）決算を発表する。QUICK FactSet Workstationによれば、１株当たり利益（ＥＰＳ）の市場予想の平均値(30社、4月25日時点)は前年同期比28.0％増の2.69ドルとなっている。スマートフォン（スマホ）の需要に対する警戒感から株価は足元で弱含んでいる。４～６月期のｉＰｈｏｎｅ販売台数の市場予想も低下基調にあるが、アップルが新製品発売前に在庫圧縮に努めるとの見方もあって需要鈍化は織り込み済みとみられる。自社株買いの増額など、買い戻しのキッカケになる材料が待たれる。

【１～３月期決算の市場予想】   （前年同期比）
・売上高　　　     　   612億ドル　　(+15.8％)
・ＥＰＳ（１株利益）     2.69ドル　　(+28.0％)
・ｉＰｈｏｎｅ販売台数 5314万台　　( +4.6％)

アップルは例年、７～９月期（４Ｑ）にｉＰｈｏｎｅの新機種を発売し、10～12月期（１Ｑ）に過去最高益を更新するのが通例となっている。しかし、高価格のｉＰｈｏｎｅＸ（テン）の販売が振るわず、前回の１Ｑ決算でｉＰｈｏｎｅ販売台数は市場予想を大きく下回った。アップルの売上高の69％（１Ｑ実績）を稼ぐｉＰｈｏｎｅの販売台数が今回の決算でも最大の注目点だ。

アップル決算に先立ち、サプライヤーのＴＳＭＣが19日に４～６月期の売上高見通しで慎重な数字を示したことでｉＰｈｏｎｅの需要鈍化懸念が広がった。さらに20日にはモルガン・スタンレーが投資判断をオーバーウエイトとしながら目標株価を203→200ドルに引き下げ、４～６月期のｉＰｈｏｎｅ販売台数が弱含むと指摘したことも警戒された。モルガンはリポートで、ｉＰｈｏｎｅ販売台数を１～３月期で100万台、４～６月期で600万台それぞれ引き下げ、2018年通期の販売台数予想を２億1700万台から２億1000万台へと下方修正した。悪材料が重なり、アップル株は25日終値時点で163.65ドルと３月13日に付けた分割後の上場来高値（183.50ドル）から10.81％下げた状態にある。

アップルの売り材料になったＴＳＭＣの業績見通しについて、ＲＢＣキャピタル・マーケッツは19日付のリポートで「スマートフォンや仮想通貨関連の需要が弱いことを示したが、ｉＰｈｏｎｅ需要が弱いことは株価に織り込まれている」と指摘していた。ＴＳＭＣの売上高の２割はアップル向けとされるが、「ＴＳＭＣの弱い見通しで、アップルが2018年秋の新製品発表に向けてｉＰｈｏｎｅの在庫を圧縮しようとしていることが再確認できた」と指摘。新型のｉＰｈｏｎｅの販売台数につては「2018年下半期で8000万～9000万台と見込まれ、2017年のｉＰｈｏｎｅＸ、８、８Ｐｌｕｓの累計（１億～１億2000万台）を下回るだろう」と慎重に見込みつつ、サービス部門の好調さや自社株買い・増配といった株主還元策がポジティブサプライズになるとも指摘した。今後５年間で250億ドル規模の自社株買いが行われ、年間で７％ずつ発行済み株式が消却されるだろうとしながら、投資判断のアウトパフォーム、目標株価203ドルを維持。概ね強気の見方を披露していた。

前出のモルガンのリポートでも株主還元策に着目し、米国の税制改革が成立して1630億ドルの現金が利用可能になったため、「決算に併せて資本還元プログラムの大幅な拡大が発表されるだろう」と指摘していた。モルガンは2018～19年度の自社株買いが現行の300億ドルから800億ドルのペースに引き上げられると見込み、50％の増配が行われれば「アップル株の配当利回りは２％超となる」とみていた。ＵＢＳも24日付のリポートで自社株買いの規模を年間で300億→600億ドルと２倍に増やすだろうと指摘しており、株主還元に対する期待は根強い。

アップルは2018年秋にｉＰｈｏｎｅの新機種を３つ発売するとみられている。モルガンのリポートでは、①6.5インチの有機エレクトロ・ルミネッセンス・ディスプレー（ＯＬＥＤ）を搭載したｉＰｈｏｎｅＸ　Ｐｌｕｓ、②現行のｉＰｈｏｎｅＸと同じ5.8インチのＯＬＥＤモデル、③6.1インチの液晶パネル（ＬＣＤ）モデル――が発売されるだろうと指摘していた。新機種では価格の安いＬＣＤモデルを用意しつつ、不人気だったｉＰｈｏｎｅＸで画面サイズを大きくしたＰｌｕｓ版を出し、いわゆるファブレット端末を好むユーザーの取り込みを図るとみられる。５月には廉価版のｉＰｈｏｎｅ　ＳＥの後継モデルであるＳＥ２も出る見通しだ。

モルガンは３機種の構成比についてＯＬＥＤとＬＣＤで６対４と見込み、「５月に部品設計が確定し、早ければ５月半ばから月末にかけて部品の生産が始まる」と予想していた。４～６月期は例年、ｉＰｈｏｎｅ需要が低迷する時期だが、７～９月期の新機種販売に向けて売上高見通しなどで在庫管理に注力する方針が示されれば、投資家は需要期であるその先の10～12月期のｉＰｈｏｎｅ販売台数に関心を高めそう。過度に４～６月期の販売鈍化を警戒する必要は無さそうだ。

QUICK FactSet Workstationでアップルの四半期ごとのｉＰｈｏｎｅ販売台数のコンセンサスを見ると１～３月期が5314万台に下がっているのはやむを得ないが、10～12月期が7709万台と前年同期（7731万台）を下回る状態にあるのが分かる。前年は高価なｉＰｈｏｎｅＸが不人気だったほか、生産が遅れるという特殊要因があっただけに、現在のコンセンサスはｉＰｈｏｎｅ需要にかなり悲観的と言える。ＴＳＭＣ決算などで短期的に弱気ムードが強まったアップルだが、Ａｐｐストアといったサービス部門の成長性、自社株買いなどの株主還元策が期待される状況だけに、決算を機にリバウンドが待たれそうだ。

アップルの四半期ｉＰｈｏｎｅ販売台数のトレンド推移

（注）QUICK FactSet Workstationより作成

４月30日の米株式市場でアップルの株価は1.81％高の165.26ドルで終えた。１銘柄で20ドルほどダウ工業株30種平均を下支えした。ｉＰｈｏｎｅの需要鈍化に対する警戒感から株価は足元で軟調な展開だったが、決算発表を控えてやや買い戻しが入った格好だった。

米経済専門チャンネルのＣＮＢＣは30日、「自社株買いや増配計画への楽観的な見方からアップル株がジャンプした」と報じた。アップルが決算に併せて発表すると見込まれる株主還元策についてモルガン・スタンレーは1500億ドル、シティ・グループは1000億ドルと見込んでいることを紹介していたが、モルガンの見解は４月20日付のリポートで指摘していたもので目新しいものではなかった。一方で英サンデー・タイムズ紙電子版は29日、複数のアナリストの見方として株主還元策が4000億ドル規模になるとの見方を報じていた。（片平正ニ）
 

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