日本版「適温相場」持続の条件は個人マネー QUICK月次調査<株式>から

株式市場は2月に入って世界的に調整色を強め、日経平均は年初来7.0%下落した(3月2日)。需給面の主因は外国人投資家であり、年初から現物市場で1.27兆円、先物市場で4.13兆円売り越した(2月23日)。この売りを吸収したのが、日銀のETF買入と共に、個人投資家や投資信託である。年初来、現物市場で各々9470億円、4160億円買い越した。

5日発表のQUICK月次調査<株式>によると、個人と投資信託の相場への影響の評価指数は、昨年末から上昇し、3月調査では各々64.1、61.3となった。

<個人と投信の株式相場への影響の評価>

注:「投資主体の株式相場へのインパクト」は、個人と投信の株式相場への影響を5段階の回答で評価し、50を中立として指数化値。尚、QUICK月次調査では、外国人、金融機関、企業年金・公的資金、事業会社、自己についても同様に評価を指数化。
出所:「QUICK月次調査<株式>」よりMUMSS作成

最近、その存在があまり注目されなかったが、日本の個人資金はしばしば上昇相場の積極的な買い主体であった。1999~2000年、2005~06年には両者の評価指数が70を上回っていた(図表)。

特に投資信託は株式に詳しい個人だけではなく、より幅広い個人が利用しており、資金フローが続く傾向がある。株価にやや遅行する傾向があるが、投資信託は1999・2000年度や2005年度に1兆円以上買い越した。今回、投資信託が2017年秋まで売り越しであったが、個人資金は昨年後半からテーマ型や中小型株を中心に日本株ファンドに流入している。

日本の個人が投資に無関心であった訳ではない。これまで円安が進む中で、個人資金は年間10%前後の配当金を出す毎月分配型投信を通じて外国証券に向かった。

しかし、大手ファンドの減配発表や高金利国通貨の下落を受けて、仕組みのリスクや高い信託報酬が意識されるようになり、毎月分配型投信は2016年末からネットで資金流出に転じた。収益分配額を含めて2017年8月から月間5000億円以上の資金が流出し、毎月分配型投信の純資産残高はピーク43.2兆円から29.5兆円に減少した(2018年1月)。

また、株式投信のうち、2014年以降、地域型金融機関などが利用するケースが多い私募投信の資産残高が相対的に増えている。金融機関は低金利が長期化する中、外債投資を増やしてきたが、米国で利上げが進み、為替ヘッジのコストが上昇している。配当は銀行では業務純益、保険会社では基礎利益に含まれる。今後、一部の金融機関は配当利回りを重視して株式に投資する可能性があろう。

今月のQUICK調査では、今回の株価急落が「適温相場」の転換点であるかについて意見が分かれた。景気拡大と低金利の下での需給要因が株価上昇を支えたと見れば、個人資金の株式市場への流入が日本版「適温相場」が続く一つの条件となるだろう。

株式調査の詳細はこちらのサイトをご覧下さい。

※QUICK月次調査<株式>の結果を外部の有識者の方に匿名で読み解いていただいた記事です。

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