QUICK企業価値研究所アナリスト 小西慶祐(2018/03/14)
・特機の採算改善スピードは従来想定より緩やかと判断
18/12期の連結営業利益予想について企業価値研究所では、1640億円→1600億円(前期比7%増)へ引き下げる。為替レートの前提は、1ドル=113円、1ユーロ=135円。ROV(レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル)を中心とした特機の採算改善スピードは、従来想定より緩やかになると判断した。ただし、為替動向には注意を要するが、船外機の大型化などを背景に製品構成の改善が進むマリンを牽引役に、2期連続で過去最高を更新する見通しとした。会社計画(前期比横ばいの1500億円)との比較では、主にインドネシアでの競争激化を想定し、主力の二輪車の販売台数を控えめにみた一方、為替レートの前提を会社想定(1ドル=105円、1ユーロ=130円)より円安水準に設定し、強めの予想とした。
・来期以降も二輪車とマリン中心に利益の拡大を予想
19/12期以降も、利益の拡大局面が続くとみる。二輪車が、インド、フィリピン、ベトナムなどの市場拡大、プラットフォームの共通化などから全体を牽引しよう。マリンも、船外機の大型化、船外機の周辺機器の強化などから、底堅く推移する見通し。ROVのラインナップ拡充、産業用機械・ロボットの部品供給不足の解消も寄与するとみている。
・リスクファクター ~為替や欧米の景気動向など
・アナリストの投資判断 ~当面は為替次第。ただ中期的には緩やかな株価回復を予想
直近の株価に基づく18/12期の当研究所予想PERは10倍台前半。同社の過去60カ月の平均PER12倍との比較では、やや割安感がある。当面の株価は、業績に多大な影響を及ぼす為替動向に左右される展開が想定されるが、中期的には新興国向け二輪車やマリンを軸とする利益成長を映し、緩やかな回復基調を辿ると予想する。
(提供:QUICK企業価値研究所)
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