ヤマハ発動機(7272) 再度減額も、来期はランドモビリティが牽引し利益復調を予想

QUICK企業価値研究所アナリスト 小西慶祐(2019/09/02)

・今期はロボティクスの落ち込みで1割超の営業減益へ
 19/12期通期の連結営業利益計画について会社側は、上期決算発表時(8月8日)に、1330億円→1250億円(前期比11%減)へ下方修正した。米中貿易摩擦の深刻化による顧客の設備投資意欲の減退や、赤字企業を買収し下期から連結化したマイナス影響を織り込んだロボティクスと、ベトナムなどで競争が激化したランドモビリティの見通しを引き下げた。企業価値研究所も、営業利益予想を1380億円→1260億円(同11%減)と、会社修正計画とほぼ同額まで再度減額。前期比較では、ロボティクスが大きく落ち込むと想定、1割超の営業減益を予想する。

・先進国二輪車等の改善と新興国二輪車の拡大を予想
 続く20/12期以降の営業利益予想も減額。過去最高益更新は、従来想定より1年遅れの21/12期になる見通しとした。ただ前期比較では、先進国二輪車とRV(レクリエーショナル・ビークル)の採算改善、新興国二輪車の販売拡大などから、ランドモビリティが業績の牽引役になるとの見方を変えない。高採算なマリンも、船外機の大型化が継続し底堅く推移すると想定。足元苦戦するロボティクスも、買収した企業とのシナジー(相乗)効果創出により、改善方向に向かうとみている。

・リスクファクター ~為替や欧米の景気動向など

・アナリストの投資判断 ~配当利回りは5%超。利益復調で株価の反転を予想
 直近の株価に基づく20/12期の当研究所予想PERは7倍。同社の過去60カ月の平均PER12倍との比較では、割安感がある。配当利回りも、5%超と高い。今後は、先進国二輪車の採算改善、新興国二輪車の販売拡大などによるランドモビリティを牽引役とした来期以降の利益復調を映し、株価も反転すると考えている。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)
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