QUICK企業価値研究所アナリスト 小西慶祐(2019/03/11)
・インドネシア市場の回復、大型船外機の拡販を予想
19/12期の連結営業利益計画について会社側は、前期比6%減の1330億円を計画。ランドモビリティで先進国二輪車の赤字幅縮小に努めるが、マリン中心に為替円高の影響を大きく受けるとしている。為替レートの前提は、1ドル=105円(前期は110円)、1ユーロ=120円(同130円)。企業価値研究所では、会社計画を上回る1440億円(同2%増)を予想。為替レートの前提を1ドル=108円、1ユーロ=125円と会社想定より円安水準に設定したほか、インドネシア二輪車市場の回復、大型船外機の販売拡大などから、小幅ながらも営業増益を確保可能とみている。
・中期的には新興国二輪車とRVの採算も改善へ
同社は18年12月に中期経営計画(19/12期から21/12期までの3カ年計画)を策定、スタートさせた。最終年度となる21/12期の営業利益目標は、1800億円(18/12期は1408億円)。当研究所では、新興国二輪車の競争激化を見込んだものの、先進国二輪車とRV(レクリエーショナル・ビークル)の構造改革が徐々に進むことで、全体の目標値は達成可能と考えている。事業別には、新たな収益の柱として期待されるロボティクスに注目している。
・リスクファクター ~為替や欧米の景気動向など
・アナリストの投資判断 ~収益力の向上を予想。上値余地は大きいとみる
直近の株価に基づく19/12期の当研究所予想PERは8倍。同社の過去60カ月の平均PER12倍との比較では、割安感がある。配当利回りも、4%前後と高い。今後は、業績に多大な影響を及ぼす為替動向に注意を要するが、インドネシア市場の回復や大型船外機の販売拡大、中期的には先進国二輪車とRVの構造改革の進展により収益力は高まると予想、株価の上値余地は大きいと考えている。
(提供:QUICK企業価値研究所)
本サイトに掲載の記事・レポートは、QUICK企業価値研究所が提供するアナリストレポートサービスの抜粋記事です。
レポートサービスは証券会社・金融機関様に対し個人投資家向け販売資料としてご提供させて頂いております。
サービスに関するご質問、資料のご請求等は以下フォームよりお問い合わせください。
※ 個人投資家の方は掲載記事(レポート)の詳細を「QUICKリサーチネット」からもご覧頂けます。
サービスの詳細・ご利用方法はこちらをご覧ください。
※ なお、本サイト掲載記事の内容に関する個別のご質問にはお答えできかねます。ご了承ください。