住友ゴム工業(5110) 中近東の販売不振、石油系の原材料価格上昇を踏まえ予想減額

QUICK企業価値研究所アナリスト 小西慶祐(2018/09/06)

・下期は石油系原材料価格の上昇が事業利益を圧迫へ
 18/12期通期の連結事業利益(売上収益から売上原価と販管費を控除して算出)計画について会社側は、上期決算発表時(8月7日)に、730億円→680億円(前期比2%増)へ下方修正している。中近東の販売不振、石油系の原材料価格の上昇などを織り込んだ。企業価値研究所も、会社計画とおおむね同様の理由で、営業利益予想を740億円→710億円(同6%増)へ減額。石油系の原材料価格上昇の影響は、今期は会社想定ほど出ないとみたほか、スポーツ事業の見通しも上期実績からやや保守的と考え、会社計画をやや上回る予想とした。しかしそれでも下期の事業利益は、石油系の原材料価格上昇の影響を受け、前年同期比較で減少するとみている。

・事業利益の中計目標値はハードルが高いとみる
 続く19/12期以降の業績予想も、タイヤの拡販スピードが従来想定より遅くなると見込んだほか、石油系の原材料価格上昇の影響も受けるとみて減額する。グッドイヤー社から譲り受けた米国工場と、能力増強中のトルコ工場の活用などで、欧米での拡販を引き続き予想するが、同社が中期経営計画で掲げた20/12期に事業利益1000億円の目標数値は、ハードルが高いと考えている。

・リスクファクター ~工場の稼働率、原材料価格

・アナリストの投資判断 ~PERで割安感はなく、当面の上値余地は限定的とみる
 直近の株価に基づく19/12期の当研究所予想PERは9倍。同社の過去60カ月の平均PERとおおむね同水準にあり、割安感はない。業績計画を下方修正したこともあり、当面の上値余地は限定的とみている。ただ一方、予想配当利回りは3%超と高く、中期的には欧米での拡販による利益の回復に沿い、緩やかに持ち直すと予想する。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)
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