シリア情勢が緊迫化し、市場が神経質になっている。アサド政権が化学兵器を使用した疑いで、トランプ米大統領は９日に「24時間から48時間以内に重大な決断を下す」と発言。タイムリミットが迫っている。米軍がシリアを攻撃すれば2017年４月以来およそ１年ぶりで、東京株式市場では景気敏感株が売られる公算が大きい。

前回、米軍がシリアを空爆したと伝わったのは日本時間で17年４月７日の午前10時20分過ぎだった。同日の東京市場では外国為替市場で円相場が急伸するなど投資家のリスク回避姿勢が強まり、180円超上昇していた日経平均は、わずか数分で下げに転じる場面があった。

しかし、当時、年初来安値圏にあった日本株には押し目買いも入り、結果的には日経平均は上昇して終えた。業種別日経平均をみると、全36業種中33業種が上昇。シリア攻撃の日本株への影響は限定的だった。

ただ、物色動向は様変わりした。防衛関連のＩＨＩが５％近く急伸。地政学リスクの悪影響を受けにくいセブン＆アイや、中東情勢の緊迫化に伴う原油高で国際石開帝石などが上昇した。

半面、人の移動が停滞するとの思惑でＡＮＡＨＤなどの空運株が下落。個別ではスクリンやＳＵＭＣＯといった景気動向に敏感な半導体関連株に売りが目立った。

今回も米軍が軍事行動に踏み切れば「昨年と同じく分かりやすい物色が広がるのではないか」と大和証券の壁谷洋和チーフグローバルストラテジストはみる。11日の東京株式市場ではスクリンやＳＵＭＣＯといった半導体関連株は堅調だが、持ち高を積み増すのは要注意だ。

＜昨年４月の米軍シリア攻撃時の動き＞

【日経平均採用銘柄の動き】
　　　　　　　　　　　　騰落率　　　　　　　　　　　騰落率
ＩＨＩ（7013）　　　　△4.86　　スクリン（7735）　▲2.27
セブン＆アイ（3382）　△4.34　　ＳＵＭＣＯ（3436）▲1.69
国際石開帝石（1605）　△4.02　　浜ゴム（5101）　　▲1.13
ふくおかＦＧ（8354）　△3.52　　東電ＨＤ（9501）　▲0.93
スカパーＪ（9412）　　△3.17　　Ｔ＆Ｄ（8795）　　▲0.90
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日経平均株価　　　　　△0.36

【業種別日経平均の動き】
　　　　　　騰落率　　　　　　　　　　騰落率
鉱業　　　　△3.44　　　　空運　　　　▲0.84
水産　　　　△3.11　　　　鉄鋼　　　　▲0.12
陸運　　　　△2.30　　　　輸送用機械　▲0.09
石油　　　　△2.23
造船　　　　△2.13
（注）2017年４月６日と７日の終値を比較。単位は％。△は上昇、▲は下落。

【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）　神能淳志】

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