2018年の新規株式公開（ＩＰＯ）が、2月23日上場のＭマート（4380、東京・新宿）からスタートする。同社を含め現時点で11社のＩＰＯが決まっているが、例年３月はＩＰＯが集中するため、新規上場社数はこれから増えてくる見通しだ。ＩＰＯは個人投資家の投資意欲を測るバロメーターの一つとされる。波乱含みの今後の株式相場の展開を探るうえで参考になる。

18年のＩＰＯ第１号となるＭマートは、飲食店向けの食材仲介サイト「Ｍマート」を運営している。買い手の登録社数は10万5000社に上り、食材のＢｔｏＢ（企業間取引）サイトとしては国内で最大規模だ。18年１月期の単独営業収益は前期比13％増の６億円、税引き利益は2.4倍の7400万円を見込む。公開価格は仮条件（1140～1240円）の上限である1240円に決まった。

また、19日に東京証券取引所が株式上場を承認したキュービーネットホールディングス（6571、東京・渋谷）は、ヘアカット専門店「ＱＢハウス」を運営している。知名度があるため話題になりそうだ。

年初から19日までの日経平均株価の下落率は2.7％だが、過去１年に上場したＩＰＯ銘柄の値動きを基に算出する「ＱＵＩＣＫ　ＩＰＯインデックス（単純平均ベース）」は1.5％の上昇だった。ＩＰＯインデックス対象銘柄のうち、同期間に最も上昇した銘柄は医療関係者向け通販を手掛ける歯愛メディカル（Ｃｉメディカル・3540）で77％だった。

【ＩＰＯインデックスと日経平均の年初来の株価推移】

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