全産業ＤＩは伸び悩み…業績上方修正ペースが鈍化

アナリストによる業績予想の方向感を示す「ＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩ」（３月末時点）は、金融を含めた全産業ベースでプラス14になりました。昨年11月から今年１月にかけてプラス24まで順調に改善してきていましたが、２月末はプラス16に悪化。今回発表された３月末分はさらにプラス14と、市場の企業業績に対する期待値がやや伸び悩み始めています。

ＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩは、アナリストが予想連結純利益を３カ月前時点に比べて３％以上、上方修正した銘柄を「強気」、下方修正した銘柄を「弱気」と定義し、「強気」銘柄が全体に占める比率から、「弱気」銘柄の比率を差し引いて算出されます。ＤＩがプラスということは、上方修正銘柄が下方修正銘柄を上回っているということです。５社以上のアナリストが業績を予想する銘柄を対象にしているため、主要企業の業績に対する市場全体の期待値が上向きか、下向きかを判断するうえで参考になります。

ＤＩのプラス幅が縮小したことは、アナリストによる業績上方修正のペースが鈍っていることを表します。

金融業の鈍化目立つ、小売など消費系業種が持ち直す

コンセンサスＤＩを製造業、非製造業、金融に分けて、過去５カ月間の推移を見ると、製造業が「14→24→33→16→15」と伸び悩んでいます。一方で金融は「50→46→68→58→38」と、３月末が大幅低下になりました。金融を業種別にみると、銀行が２月末時点のプラス42から、３月末はプラス17に急低下しています。一方、非製造業がじわじわと改善を続け、全体を支えています。

好転の兆しを見せているのが、小売や医薬、食料品といった消費関連業種です。小売は消費増税等の影響が懸念されてきた業種ですが、前月末のマイナス12から±０まで改善。アナリストの業績懸念が一巡したと言えそうです。小売は、為替レートが現行水準を維持できれば、訪日外国人観光客の増加によってインバウンド消費に対する期待感も高まるため、さらなる数値の改善も期待できそうです。医薬品もマイナス圏から±０に浮上、食料品もマイナス25からプラス５に転換しました。

建設（プラス22→プラス29）や化学（プラス26→プラス33）も改善しました。卸売は３月調査で－46と、まだマイナス圏ではありますが、２月調査の－67に比べれば改善の兆しが見え始めています

なお、業種別に見ていくと、算出対象となる16業種のうち、ＤＩがプラスは10業種、ＤＩがマイナスの業種は３業種で、変わらずは３業種でした。総じてみれば、上方修正銘柄が上回っている業種が多く、勢い自体は鈍っているものの、企業の経営環境に対する市場の見方は強気方向であると考えられます。

ＪＤＩとシャープで明暗…厳しい環境続くセガサミーＨＤ

予想純利益率の上方修正率ランキング上位５社は、次のようになりました。中部電力は前月に引き続き、上方修正率ランキングのトップです。

注目したいのは「日の丸液晶連合」として発足したＪＤＩ。同社は、昨年12月末時点における下方修正率ランキングで首位になった企業です。それが、３月末時点では逆に65％の上方修正となり、上方修正率ランキングの２位に入りました。ちなみに、ＪＤＩの2015年３月期は最終赤字になる一方、2016年３月期には最終黒字に転換するというのが、アナリストの見通しです。

ＪＤＩのように昨年12月時点で下方修正率上位にいたにも関わらず、３月時点で上方修正率上位に顔を出したものとして、上位20位までを見るとコスモ石油（5007）があります。

一方、予想純利益率の下方修正率ランキング上位５社は、次のようになりました。

下方修正が厳しいのはセガサミーＨＤで、昨年９月時点の予想純利益は274億円。これが昨年12月時点で191億円になり、下方修正率は30％を超えました。さらに３月時点では132億円と、昨年12月比でさらに３割強の下方修正となっています。30％台の下方修正率が続いている点が、セガサミーＨＤを取り巻く経営環境の厳しさを物語っています。

また上方修正のトップがJDI、下方修正のトップがシャープと、国内液晶大手２社の業績に明暗がついているのは、興味深い点です。両社は最大市場の中国でスマホ需要を奪い合う競合ですが、単独で戦ってきたシャープが落ち込み、政府主導で生まれたJDIが浮上してきているという構図となっています。