ＱＵＩＣＫ資産運用研究所は2017年12月、全国の20～60代の個人を対象に「個人の資産形成に関する意識調査」を実施した。個人に資産形成の取り組み状況などを聞く調査は、16年12月に続いて２回目。日経リサーチを通じてインターネット経由でアンケート調査を実施し、5132人から回答を得た。 調査結果はQUICK Money Worldに順次掲載する。

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■投資している人は金融経済情報を週１回以上チェック

「個人の資産形成に関する意識調査」で普段の金融行動や意識について５つの質問をしたところ、株式や投資信託などリスクのある商品に投資している人ほど金融リテラシー（金融の知識や情報を正しく理解し使いこなす力）の観点から望ましい行動や考えをしていることがわかった。

最も格差が大きかったのは「金融経済情報を週１回以上はみる」の項目。投資している人は「あてはまる」が39.1％だったのに対し、投資していない人はわずか5.7％だった。さらに「病気や失業など緊急時に備えた生活費を確保している」の項目でも投資している人が52.2％、投資していない人が19.8％と大きく差が出た。

（ＱＵＩＣＫ資産運用研究所）