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住友ゴム工業(5110)来期以降の利益予想は原材料高で若干減額も、成長余力は大きい

QUICK企業価値研究所アナリスト
小西慶祐(2017/9/8)

・新車用タイヤの販売好調。下期からの利益回復を予想
会社側は上期決算発表時(8月8日)に、17/12期通期の連結事業利益計画(売上収益から売上原価と販売費および一般管理費を控除して算出)を、500億円→630億円(前期比16%減)へ大幅に上方修正している。主要原材料である天然・合成ゴム価格が想定を下回っているほか、新車用を中心としたタイヤの販売数量も、計画以上に伸びているため。企業価値研究所では、もともと強めにみていた事業利益予想を、670億円→700億円(同7%減)に小幅増額。新車用タイヤの販売好調を織り込んだほか、下期以降の為替レートの前提を1ドル=110円→113円と円安方向に見直した。下期は、生産能力増強、プロモーション活動強化等による経費の増加を見込むが、タイヤの販売数量の増加とコスト削減により、利益は回復する見通し。

・北米と欧州で開発・販売体制を整備し拡販を進める
続く18/12期以降の事業利益予想は、足元の天然ゴム価格の上昇を受け若干減額する。ただ通期ベースで増益基調への復帰を予想。米グッドイヤー社とのアライアンス契約を解消し、自由度が増した北米と欧州で開発・販売体制の整備を進め、一層の拡販に努める考え。当研究所も、成長余力は大きいとみている。

・リスクファクター ~工場の稼働率、原材料価格

・アナリストの投資判断 ~欧米での拡販期待を映して緩やかに持ち直しへ
直近の株価に基づく18/12期の当研究所予想PERは10倍。セクター平均との比較では、割高感はない。今後は、業容拡大に伴う固定費の増加には注意を要するが、米グッドイヤー社とのアライアンス契約解消で自由度が増した欧米向けの拡販による成長期待から、緩やかに持ち直す展開を予想する。予想配当利回りも、3%前後と高い。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)

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